2015年3月11日、環(huán)球時報は安倍晉三首相が前日に開催された東京大空襲の犠牲者らを追悼する式典に出席したことを紹介し、「これには日本が被害國であることをアピールする狙いがある」との見方を掲載した。

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安倍首相は10日、都內(nèi)で開かれた「春季慰霊大法要」に出席し、大空襲と関東大震災(zāi)の犠牲者を追悼した。世界の平和に貢獻(xiàn)する姿勢を改めて示したが、環(huán)球時報は関西地區(qū)の國際政治學(xué)者の話として「歴代首相はこれまで式典に參加してこなかったが、安倍首相は出席した。表面上は平和を呼びかけているが、実際は日本も戦爭の被害國であることを強(qiáng)調(diào)したいという考えだ」との意見を掲載した。

この記事に対し、中國のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「ここは（空襲を行った米國のリーダーである）オバマ大統(tǒng)領(lǐng)が出てきて、話をはっきりさせる時だろう」

「日本が被害者だなんてこと、あり得ない」

「戦爭に巻き込まれた人はみんな被害者だ。しかし、戦爭を引き起こしたのは日本。日本はこの事実を認(rèn)める必要がある」

「日本國民が安倍首相を選んだということは、戦爭についても安倍首相の考えを支持しているのか」

「小日本（日本の蔑稱）は真珠灣を攻撃した」

「米國の市民はどう考えているのだろう」

「日本の當(dāng)時の政府は加害者で、國民はまぎれもない被害者だ」

「日本人は東京大空襲も原爆投下も覚えている。どうして南京事件や慰安婦の強(qiáng)制連行は記憶にないのだろう」（翻訳?編集/野谷）