2015年4月6日、韓國?ヘラルド経済によると、円安の波に乗って、中國人の日本不動産買い占めブームが沸き起こっている。

【その他の寫真】

住宅の土地使用期限が70年に限られた中國とは異なり、日本の不動産は後世に引き継ぐことが可能なことや、最近の経済回復(fù)、2020年の東京五輪などで、日本の不動産価格が上昇するとの分析のもと、中國人が日本の不動産投資を加速している。不動産會社ジョーンズラングラサールによると、中國人が昨年日本で購入した不動産は前年比で3倍に増えた。

この報(bào)道に、韓國のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。

「韓國も安値で住宅を売るぞ。経済活性化のために中國人よ、買ってくれ」

「地震の多い日本より、韓國の不動産をおすすめする」

「やっぱり韓國の不動産より日本の不動産の方が良いか」

「核爆弾を持っている北朝鮮のすぐ隣の韓國より、地震のリスクがあっても日本の方が安全だろう。それに、日本は先進(jìn)國だ」

「これからは日本も中國人ばかりになるね」

「戦略的に最も簡単に敵國を占領(lǐng)する方法は、その土地を全部買い占めることだ」

「資本主義的領(lǐng)土拡張だね」

「日本全部でいくらになる？中國が日本を國ごと買い取れ」

「こういうことに関しては中國を褒めたたえたい」

「日本も韓國の済州島みたいにすぐに中國資本に買い占められるぞ」

「中國人の観光客は春節(jié)（舊正月）にも多く日本を訪れたそうだが、不動産まで買っているのか？日本が嫌いなんじゃないのか？」

「中國人は金もうけが上手だからな」（翻訳?編集/三田）