2015年4月14日、韓國(guó)?聯(lián)合ニュースは、14年の世界のテレビ市場(chǎng)において、日本と中國(guó)がシェアを落とす中、韓國(guó)だけが販売臺(tái)數(shù)を伸ばし、圧倒的な強(qiáng)さを示したと報(bào)じた。中國(guó)紙?參考消息（電子版）が伝えた。

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日本と韓國(guó)のテレビメーカーはわずか1?2年前まで中國(guó)メーカーの猛追を受けていたが、14年のテレビ市場(chǎng)では大きな変化が生じた。市場(chǎng)調(diào)査會(huì)社ディスプレイサーチによると、14年の世界のテレビ市場(chǎng)において、日本と中國(guó)がシェアを落とす中、韓國(guó)だけがシェアを拡大した。

14年の中國(guó)メーカーのテレビ販売臺(tái)數(shù)は前年比240萬臺(tái)減の5120萬臺(tái)、日本メーカーは同321萬臺(tái)減の4416萬臺(tái)だった。韓國(guó)メーカーは同467萬臺(tái)増の8705萬臺(tái)で、世界市場(chǎng)における販売臺(tái)數(shù)シェアを13年の36．2％から37．1％へと拡大した。

売上高は中國(guó)メーカーが前年比23億1580萬ドル（約2778億9600萬円）減、日本メーカーが同21億3760萬ドル（約2565億1200萬円）減となった。一方、韓國(guó)メーカーは同15億6040萬ドル（約1872億4800萬円）増で、販売額による市場(chǎng)シェアは13年の41．9％から43．9％へと上昇した。

注目に値するのは、販売臺(tái)數(shù)と売上高いずれに関しても新たなトレンドが見られたことだ。韓國(guó)製テレビは高級(jí)品市場(chǎng)で優(yōu)位性を保ってきたため、販売臺(tái)數(shù)を基準(zhǔn)にした場(chǎng)合には、中低位品市場(chǎng)で有力な中國(guó)に年々差を詰められてきた。しかし、14年は販売臺(tái)數(shù)でも中國(guó)との差を拡大する結(jié)果となった。これは現(xiàn)在のテレビ市場(chǎng)でハイエンド商品が中低位品よりも売れていることを意味している。

11?12年は日本のソニー、パナソニック、シャープ、東芝の4大メーカーが中國(guó)をリードしていたが、13年にはハイアールやTCLなど中國(guó)6大メーカーが猛追を開始。あっという間に日本メーカーを逆転した。

しかし、中國(guó)の有力メーカー?TCLの國(guó)內(nèi)における14年の売上高が前年比14％減となるなど、14年第2四半期以降、中國(guó)メーカーの業(yè)績(jī)に深刻な狀況が目立つようになった。原因は、中國(guó)政府が実施した家電購(gòu)入補(bǔ)填政策によって中低価格製品が短期間に売り上げを大きく伸ばしたものの、その政策終了とともに中低位品を中心とした市場(chǎng)戦略が効果を失ってしまったことにあった。

一方、韓國(guó)のサムスンとLGは高い技術(shù)力をバックに競(jìng)合相手との差をさらに拡大する構(gòu)えだ。サムスンは新戦略商品「SUHDテレビ」でハイエンド市場(chǎng)に照準(zhǔn)を定め、LGも4K対応の有機(jī)ELテレビなどによって世界市場(chǎng)でのさらなるシェアを勝ち取る方針だという。（翻訳?編集/秋田）