2015年6月1日、中國新聞社によると、韓國?中央日報と日本経済新聞が共同で行った意識調査から、日本と韓國の間で好感度が互いに低下していることが明らかになった。中央日報は、こうした結果は「想定の範囲內」だとするが、関係悪化を招いた原因については両國間での認識に明確な差が見られる。

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関係悪化の原因について、韓國では最も多い回答は「歴史問題」で、次いで「獨島（竹島）問題」、「政治指導者の発言」、「日本人の國民性」が選択されたが、日本では最も多い回答は「韓國人の國民性」で、次いで「樸槿恵（パク?クネ）大統(tǒng)領ら政治指導者の発言」、「歴史問題」、「竹島問題」の順だった。

韓國では「日本に対して好感を持っている」と回答した割合は5年前の18．7％から14．5％へとやや低下したが、日本では33％から16．6％と大幅に低下。その一方で、日本に反感を抱く韓國人（36．2％から58％）と韓國に反感を抱く日本人（10％から28．3％）はいずれも増加し、調査対象の韓國人が日本を嫌う割合は日本人が韓國を嫌う割合を大きく上回った。

また、日本の20代前半の若者では、韓國に対して好感を抱く人が36．8％で、反感を抱く人は6．1％にとどまるなど、意外な結果も出ている。

慰安婦問題では両國民の間で意見が大きく割れている。64％の日本人は「十分対応した」、「一定の対応をした」と回答したが、韓國人でこの二つを選択した人は9．7％にとどまり、大部分を占める89％が「不十分だ」、「むしろ傷を広げた」と回答した。このことから、慰安婦問題の解決を優(yōu)先しなければ、対立の火種が再び燃え上がる可能性が常にあると示された結果となった。（翻訳?編集/岡田）