2015年7月6日、環(huán)球網(wǎng)によると、米誌ナショナル?インタレストはこのほど、中國の過去30年での急成長は人々がこれまで抱いていた「日本と中國はもう戦爭をしない」という見方を覆したとする記事を掲載した。

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現(xiàn)在考えられる日中間の紛爭発生の狀況は三つあり、日本と中國が直接衝突すること、日本が米國の同盟國として米中戦爭に巻き込まれること、朝鮮半島情勢に関連する武力衝突だという。特に日本と中國が直接衝突する可能性について、記事は「尖閣諸島とその周辺の戦力配備はキューバ危機以來の危険なにらみ合いだ」と指摘している。

1894年以降、日本と中國は3回にわたる戦爭を行っているが、第2次世界大戦後、敗戦國である日本は同盟國の統(tǒng)制下に置かれ、平和主義の憲法も施行されたことで、日中両國が爭うことはなくなったように見えた。しかし、中國は急速な経済成長を遂げ、國防予算を大幅に拡大し続け、軍事力はアジア最大規(guī)模となった。尖閣以外の南シナ海などの領土紛爭でも両國は立場を異にしており、そうした見方を打ち消してしまった。

両國とも大規(guī)模な戦爭に巻き込まれることは望んでおらず、近い將來に戦爭が起きることは考えられないが、多くの場合、戦爭は無意識のうちに始まってしまうものだと記事は伝えている。（翻訳?編集/岡田）