2015年7月15日、韓國?アジア経済によると、アジアで最も「寄付活動に消極的な國」は日本と韓國であることが分かった。

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マスターカードがこのほど、世界14カ國の消費者を対象に実施したアンケート調査によると、アジアの中で最も多く寄付をしている國はタイとベトナム。いずれも回答者の70％以上が「寄付活動をしている」と答えた。豪州は52％で、日本は29％、韓國は16％に過ぎなかった。

これについて、米CNBCは「所得水準が高い國ほど寄付活動に消極的。1人當たりの所得が少ない東南アジアの國々が高い寄付率を記録した」と説明した。

これを受け、韓國のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「寄付をしても、本當に困っている人たちの元にはいかないことを知っている」

「東日本大震災の時に日本に多額の金を寄付したが、返ってきたのは『嫌韓ブーム』と『歴史歪曲（わいきょく）』だった」

「サムスンやLGなどの大企業(yè)は何をしている？土地ばかり購入していないで、寄付をしろ」

「『親切な日本人を見習え！』と言っていた人たちはどこへ消えた？（笑）」

「そもそも韓國は所得水準が高い國なのか？」

「寄付したい気持ちはあるが、韓國はほかの國に比べて詐欺師が多いから、不安でできない。政府が何かを発表しても、國民は誰も信じない。韓國社會に『信頼』という言葉は存在しないんだ」

「貧しい人の気持ちを分かってあげられるのは貧しい人だけということか…」

「自分の生活も苦しいのに、寄付なんてできるわけない」（翻訳?編集/堂本）