2015年12月5日、中國メディアの聯(lián)合早報は、伊藤忠商事が中國語を話せる人材を18年3月までに社員の約1/4にあたる1000人に増員すると伝えた。

伊藤忠商事の人事部は、「社內(nèi)には英語のできる人材は少なくないが、中國では中國語がメインとなる。言語的な障害を取り除くためには、社員の中國語教育を強化しなければならない」と語った。日本の経済評論家はこの戦略について、「中國経済が失速しているとはいえ、13億人の市場は軽視できない」との見方を示した。

このニュースが中國版ツイッター?微博（ウェイボー）で伝えられると、中國のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「これはいいね。日本語を?qū)Wぶ必要がなくなる」

「中國語が世界経済を救うな」

「先を見據(jù)えた戦略だ。日中関係は政治的要因の影響を受けるべきではない」

「政治ではどんなに不安定でも、日本大好きという中國人の心は変わらない」

「中國國內(nèi)にはこういう雰囲気と考えはまずないな」

「それに比べてわが國では英語を?qū)Wぶ必要はないと叫ぶ人も少なくない」

「13億人じゃないよ。比較的消費能力のある人は數(shù)千萬人しかいない」

「これはもっと中國人のお金をだまし取るために違いない」

「かつて中國を侵略する時も中國語を?qū)Wんでからだったよな」

「まさか植民地にするためじゃないだろうな？」

「でも日本語を?qū)Wぶ中國人の方がずっと多いけどね」

「こんなの意味がない。中國語ができる日本人ほど中國のことが嫌いだ」（翻訳?編集/山中）