2016年4月13日、「戦爭が起きたら祖國のために戦うか」を聞いた國際世論調査で「戦う」と答えた韓國人は42％、日本人は最下位の11％との結果が出た。どちらも世界平均（61％）を大幅に下回るが、韓國ネットは「絶対に戦わない」空気が強く、日本ネットは「戦爭はしたくはないが、理不盡に侵略されれば…」のニュアンスが濃いようだ。

國際世論調査専門會社「ワン?ギャラップ?インターナショナル」は2014年9月から12年まで、世界64カ國の18歳以上の男女6萬2398人を対象にアンケート調査を実施。韓國?朝鮮日報によると、「戦う」との回答が最も高かったのはモロッコとフィジーの94％。以下パキスタンとベトナムがともに89％、バングラデシュ（86％）、アゼルバイジャン（85％）、パプアニューギニア（84％）、アフガニスタン（76％）と続いた。米國は44％、中國は71％。日本の11％は最下位だった。

韓國のネットユーザーは、「すぐに逃げないと！。戦爭が起きたら貧困層から銃を取ることになる。くだらない戦爭に命をかけたくない」「庶民に聞いたから42％だったが、財閥や政治家に聞いたら1％にも屆かなかった」と政府への不信感が根強いことが浮き彫りになった。どういうわけか「11％を笑うな。日本人は愛國心が強いから、戦爭になったら団結して戦うに決まっている」と日本への言及もあった。

一方、日本のネットユーザーからは、「目の前で日本を攻撃され、たくさんの命が奪われ、領土を侵略されても無抵抗で黙って命を奪われてもいいのか？」「理不盡な振る舞いについては戦う姿勢を持っていないと、本當に戦爭になっちゃうんだよね」などの聲が寄せられ、実際に戦爭になれば11％の何倍もの數(shù)字になる可能性をうかがわせた。（編集/長澤）