2016年3月11日、ロイター通信は新華社通信の報(bào)道を引用し、中國が南シナ海?パラセル諸島（西沙諸島）のウッディー島（永興島）で今年中に民間の航空路線が就航する見通しであると報(bào)じた。この報(bào)道に、米國のネットユーザーがコメントを寄せている。

中國は南シナ海の島々が所屬する自治體として三沙市を設(shè)立している。新華社通信の取材に対し、三沙市の肖傑（シャオ?ジエ）市長は、現(xiàn)在は旅客船2隻と警察の艦船1隻が移動(dòng)の手段となっている。中國は三沙市とスプラトリー諸島（南沙諸島）の永暑礁（ファイアリークロス礁）に滑走路を建設(shè)している。肖市長は、民間の航空路線が就航すれば、空の便による往來が活発化すると述べている。中國は南シナ海におけるインフラ建設(shè)については、民間利用が目的であり、他國にとっても利益となると主張している。

この報(bào)道に、米國のネットユーザーがコメントを寄せている。

「もしトランプ氏が大統(tǒng)領(lǐng)になったら、中國は南シナ海で彼にカジノを建設(shè)させるだろう」

「カジノは建設(shè)されたのか？」

「リゾート地にすぎないよ。心配いらない。ミサイルが配備されている隣にカジノが建設(shè)されるだろう」

「中國には裕福な人々がたくさんいる。彼らがアミューズメント施設(shè)などの建設(shè)を計(jì)畫して、それらの島々を観光地にする計(jì)畫を立ててはどうだろう？」

「南シナ海が中國のものだという主張は誰の考えとも相容れない。そのことをもっと示すべきだ」

「近いうちにマクドナルドとケンタッキー?フライド?チキンが出店の契約をするに違いないよ」（翻訳?編集/蘆田）