2016年3月28日、韓國?ソウル新聞によると、韓國の造船業(yè)界が造船所の合併や円安、自國の海運會社の発注などの好材料に支えられた日本の追撃に神経をとがらせている。

英國の造船?海運分析機関「クラークソン?リサーチ」によると、昨年の日韓間の市場占有率の差は3．1％に過ぎなかった。2011年は韓國（40．2％）に大きく及ばなかった日本（12％）が5年間で目と鼻の先まで迫っている。産業(yè)研究院のホン?ソンイン機械電子産業(yè)チーム長は、「世界的に業(yè)況が悪化している中、日本は自國の海運會社中心の船舶発注で危機を克服している」とし、「商船市場で日本の脅威が高まっている」と述べた。

さらに、より大きな懸念は2年後だという。來年までに韓國の造船ビッグ3企業(yè)が受注の低迷から抜け出せない場合、多くの技術(shù)人材が日本に流れてしまう可能性があるという。造船人材の「求人難」に陥った日本が経験豊富な韓國の人材を高い年俸で誘引するとの指摘が出ている。輸出入銀行のヤン?ジョンソ研究員は、「日本の造船企業(yè)が日本政府に外國人の人材規(guī)定を緩和するよう要求した」とし、「韓國の溶接工などが初めのターゲットになるだろう」と明らかにした。

これについて、韓國のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「元の狀態(tài)に戻っていく…」

「誰もが予想していたことでは？」

「樸大統(tǒng)領(lǐng)が就任してから、悪いニュースが急増した気がする」

「韓國は日本に勝てない。日本の技術(shù)力と日本人の研究や努力に韓國人は絶対に追いつくことができない。日本は約20人がノーベル賞を受賞したが、韓國は0人。日本人の努力は見せかけの物ではないと感じる」

「昔より勢いはなくなったが、それでもやっぱり日本は日本。技術(shù)力だけを比べたら、日本は韓國の20年先を行っている」

「日本は昔から斜陽産業(yè)と考え、國家レベルで支援し、うまく対処してきた。なぜ韓國はそうできない？」

「國が破滅に向かっているのに、それを阻止しようとする政治家が1人も現(xiàn)れない」（翻訳?編集/堂本）