2016年4月12日、韓國(guó)メディア?ニューシスは日本が未曽有の超高齢＝多死社會(huì)を迎え、火葬場(chǎng)不足から新たなビジネス「遺體ホテル」が広がっている様子を伝えた。

日本はすでに超高齢社會(huì)に突入し、同時(shí)に毎年130萬(wàn)人が亡くなるという多死社會(huì)を迎えている。ところが今、日本では火葬場(chǎng)不足により、遺體がなかなか火葬場(chǎng)までたどり著くことができないという問(wèn)題「葬儀難民」が生まれている。業(yè)者が新たに火葬場(chǎng)を建設(shè)しようとすると、地元住民が「土地のイメージが悪くなる」として反発するケースが多いためだ。団塊の世代（1947?49年生まれ）が80歳代になる2030年には毎年の死亡者數(shù)は160萬(wàn)人にまで増加する。こうしたことから、東京や大阪では遺體を火葬場(chǎng)にたどり著くまでの期間安置しておく新ビジネス「遺體ホテル」が登場(chǎng)している。

この報(bào)道に対し、韓國(guó)のネットユーザーたちは次のようなコメントを述べている。

「これは明日のわれわれだね」

「世界で死亡するスピードが一番速いところが日本なの？」

「日本はやはり『イノベーション型経済』の國(guó)だなあ！」

「日本の社會(huì)問(wèn)題の解決方法はやはりわれわれよりも手が込んでいる」

「日本と言ったらすぐばかにするんじゃなくて、學(xué)ぶべきところは學(xué)ばなくては」

「3日以?xún)?nèi)には火葬できるようにしてほしい…葬禮文化そのものが負(fù)擔(dān)になってしまっている」

「私がもし死んだら、葬儀は簡(jiǎn)単に執(zhí)り行い、靜かに火葬して、遺灰は子供の好きなところにまいてほしい。そうすれば毎年の命日には子供たちはドライブしながら旅行するのと同じように、たくさんの出來(lái)事を思い浮かべる。このような死なら意義がある。祭祀（さいし）は生きている人のために行うのであって、余計(jì)なところに浪費(fèi)してはいけない」（翻訳?編集/矢野研介）