2016年10月21日、捜狐財(cái)経は、「日本はいったいどれだけ強(qiáng)大なのか、その真相に窒息する！」と題する記事を掲載した。

記事はまず、2015年にトムソン?ロイターが発表した「最も革新的な100社」のランキングで、日本企業(yè)は最多の40社がランクインしたことを紹介。米國(guó)は35社、フランスは10社、ドイツは4社で、中國(guó)は0社だった。2014年以前は米國(guó)がトップだったが、以降は日本にその座を明け渡した。

記事はこの報(bào)告を紹介しながら、「日本のイノベーションはすでに大きな変化を遂げていることがわかる」とし、「日本は実は早くから家電などの末端の製造業(yè)から手を引き、B to B、すなわち新素材、人工知能、醫(yī)療、新エネルギー、ロボット、エコロジー、リサイクルなどの新興領(lǐng)域に力を入れている」と指摘した。

さらに、英誌エコノミストが2015年9月に発表した世界各國(guó)の「イノベーション?クオリテ?！工?、日本は米國(guó)と英國(guó)に次ぐ3位に入った。記事はこれについて、「その國(guó)のイノベーションが経済の発展にどれだけ貢獻(xiàn)したかを表す、言うなれば國(guó)家のイノベーションの実力を示すものだ」と説明した。

次に技術(shù)研究に言及し、日本は4つの指標(biāo)で世界トップだと指摘。それは、「研究開(kāi)発費(fèi)がGDPに占める割合」「企業(yè)主導(dǎo)の研究開(kāi)発費(fèi)が全體に占める割合」「日本の革新技術(shù)の特許が世界で占める割合」「日本の特許取得率の高さ（申請(qǐng)の質(zhì)が高いことの表れ）」。記事は、「これは日本全體が研究開(kāi)発を重視していることを意味すると同時(shí)に、なぜ日本が科學(xué)技術(shù)において獨(dú)走狀態(tài)であるかということを表してもいる」とし、日本にはトヨタやパナソニック、ソニーなどとは別に、多くの分野に“陰の王者”がいると指摘した。

記事ではこのほか、米BSA（ビジネス?ソフトウェア?アライアンス）のクラウドコンピューティングに関する報(bào)告書(shū)「2016 グローバルクラウドコンピューティングスコアカード」で日本が2013年からトップを維持していること、量子コンピューターに関する多くの基礎(chǔ)技術(shù)は日本で生み出されたものであること、世界屈指のIT企業(yè)は日本の高精度の設(shè)備や部品に支えられていること、日本が2000年以降、毎年のように科學(xué)分野でノーベル賞を受賞していることなどにも觸れた。

そして、「GDPだけで日本経済の良し悪しや日本の國(guó)力を判斷することはできない。GNPも合わせて測(cè)れば、日本経済の規(guī)模は現(xiàn)在よりもずっと大きくなる」という専門家の話を紹介した上で、「私たちが依然として“日本沒(méi)落”“日本衰退”などという幻想のなかに浸っているのなら、日本との本當(dāng)の差は広がるばかりだ」と論じている。（翻訳?編集/北田）