2016年12月17日、中國メディアの環(huán)球網(wǎng)が、15日に衆(zhòng)院本會議で、カジノを中心とする統(tǒng)合型リゾート整備推進法が可決、成立したことについて「中國人の爆買いが頼りにならず、賭博業(yè)解禁で“爆賭け”誘致」と伝えた。

記事は、日本國民の44％が反対しており、賛成はわずか12％にすぎず、野黨も強く反対していたにもかかわらず、安倍首相が強く推し進める形で成立したと紹介。その理由について日本メディアは、中國人観光客による爆買いが冷え込む中、日本は大量のお金が流れ込むマカオやシンガポールのカジノをうらやましく思い、カジノによって日本経済を救おうとしていると分析したと伝えた。

これに対し、中國のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「中國人は確かにギャンブル好きだから、この方法は間違いない」

「これで中國のギャンブラーが勝ち逃げしたら、ちょっと申し訳ないな」

「でも中國人はマカオで遊び、米國人はラスベガスで遊び、東南アジアの人はシンガポールで遊ぶ」

「これで日本は第3次世界大戦により近づいたと思う」

「カジノとドラッグ、女は切っても切れない関係」

「カジノ解禁の次は麻薬解禁だな。期待して待っているよ」

「日本は中國を超えようとして狂ったようだな」

「日本がこうして自ら墮落していくのを見るのは気分がいい」（翻訳?編集/山中）