2017年1月1日、中國メディアの參考消息が、米國メディアの報(bào)道を引用し、2016年の日本は中國に対する対抗意識がむき出しになった1年だったと伝えた。

例えば、外交面では16年の年明け早々から岸田外務(wù)大臣が、南シナ海での中國による埋め立てや飛行テストを批判し、その後もフィリピンやインドネシア、ベトナムなどへさまざまな援助をすることで中國に対抗してきたと指摘。インドとの軍事協(xié)力を進(jìn)め、アフリカでの経済援助を表明するなど、中國に対する対抗意識がむき出しだったとした。

また経済面でも、アジアインフラ投資銀行へ加入しなかったことは正しかったとする論調(diào)が2016年には主流を占め、TPPを國會(huì)で通過させることで中國に対抗、12月には中國を市場経済國と認(rèn)めないなど、中國に対する対抗意識をむき出しにしていると論じた。

これに対し、中國のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「では17年から日本製品をボイコットしよう」

「日本に行って買い物をする中國人には100％の稅金をかけるべき」

「心の中では中國を恐れていることが見てとれる」

「日本も強(qiáng)いけど、中國は日本とは格が違うよ」

「徹頭徹尾中國に対抗するなら決して良い結(jié)果にはならないだろう」

「日本は中國についての研究を最も徹底的にしている國だ。國を守るため日本のスパイをすべて追い出さないと」

「中國に対する態(tài)度がどんなに強(qiáng)硬であっても、日本旅行に出かける中國人」（翻訳?編集/山中）