2017年4月10日、韓國(guó)?ヘラルド経済によると、世界の韓流コンテンツの消費(fèi)が減少するとの見通しが発表された。

韓國(guó)の文化體育観光部と韓國(guó)文化産業(yè)交流財(cái)団が2016年10月から12月まで実施した「2016?2017年グローバル韓流実態(tài)調(diào)査」の結(jié)果、アジア?米州?歐州?中東の主要國(guó)で「今後、韓流コンテンツの消費(fèi)が増加する」との回答が調(diào)査史上初めて減少に転じた。

このうち最も減少幅が大きかった國(guó)は米國(guó)（25．9％）で、中國(guó)（22．7％）、英國(guó)（22．0％）、UAE（20．2％）、タイ?マレーシア（17．5％）が後に続いた。韓流コンテンツが畫一的であることに、政治的な対立に基づく反韓流ムードや韓流禁止令、自國(guó)保護(hù)主義まで重なり、韓流コンテンツ消費(fèi)の悪化につながっているとみられている。

中國(guó)、日本、米國(guó)、インドネシアなど15カ國(guó)の7200人が參加した今回の調(diào)査では、韓流に対する否定的な認(rèn)識(shí)が広まっていることが顕著に見てとれたという。反韓流共感度（韓流に対する否定的な認(rèn)識(shí)への共感度）が高かったのはインド（33．7％）、日本（28．3％）、中國(guó)（27．8％）、UAE（25．0％）の順だった。昨年対比の反韓流共感度の増加率が高かったのはUAE（23．5％）中國(guó)（13．8％）日本（11．3％）の順だった。中國(guó)と日本は反韓流に共感する理由として「韓國(guó)との政治的対立」を挙げる人が多く、現(xiàn)在の不安定な政局が影響を與えたとみられている。

また、「最も人気のある韓國(guó)文化コンテンツ」には昨年に続いて「韓國(guó)料理（47．1％、3391人）」が1位に選ばれ、ファッションビューティー（41．0％、2952人）が2位、K?POP（33．4％、2404人）が3位となった。

韓流コンテンツの持続的な発展に向けた先決課題としては、回答者の38．3％（2757人）が「公用語や自國(guó)語に訳された韓國(guó)文化情報(bào)の不足」を挙げた。そのほか、コンテンツの「畫一性や飽きられやすさ（19．6％、1519人）」「刺激性や煽情性（13．7％、986人）」「過度な産業(yè)性（13．5％、972人）」などコンテンツ自體の問題點(diǎn)を指摘する聲もあり、現(xiàn)地語サービスの構(gòu)築だけでなく、現(xiàn)地の消費(fèi)者らの好みを反映したキラーコンテンツの製作が急がれると分析された。

これについて、韓國(guó)のネットユーザーからは「內(nèi)容がなく、キャラクターがいるだけのドラマが面白いわけない」「バブルは弾けるもの」「永遠(yuǎn)なものなどない」「現(xiàn)実では絶対に會(huì)えない財(cái)閥2世の話はもうやめてほしい。國(guó)民の95％が庶民、中産階級(jí)なのに」など調(diào)査結(jié)果に納得する聲が多く寄せられている。

そのほか、「任天堂があり、マリオやピカチュウがいる日本。ワンピースだけで勝負(fù)しても日本の圧勝だ」と日本のコンテンツと比較する聲や、「そもそも、韓國(guó)の名前を世界に広めたのはドラマやアイドルではなくて樸槿恵（パク?クネ前大統(tǒng)領(lǐng)）」「韓流ファンのほとんどが中國(guó)人。最近の反韓感情の影響を受けたのだろう」「外交部は毎日何をしているの？」などと指摘する聲、「ドラマやアイドルは諦めて今後はゲーム産業(yè)に力を入れよう。そっちの方がはるかに可能性がある」「韓流ブーム回復(fù)のためにも早く中國(guó)や日本との領(lǐng)土問題を解決させよう」と提案する聲もみられた。（翻訳?編集/堂本）