2017年5月8日、韓國?ソウル経済新聞がこのほど報じたところによると、韓國で広く一般化しているフライドチキンとビール（韓國語：メクチュ）を一緒に楽しむ文化「チメク」の人気を信じ相次いで海外市場に進(jìn)出した韓國のチキンチェーンが苦戦を強(qiáng)いられている。

韓國でトップシェアを誇る「Kyochon（キョチョン）チキンは」、米國1店舗、中國5店舗、タイ6店舗、インドネシア9店舗、マレーシア8店舗、フィリピン5店舗、カンボジア1店舗など7カ國で計35店舗を運(yùn)営し、海外の29店舗を管理するKyochonアジアは2015年までの赤字経営を経て、昨年にはようやく2億7257萬ウォン（約2713萬円）の純利益を出すようになった。しかし15年末には東京?六本木に出店したが、高いテナント料などが原因でわずか9カ月で閉店した。同社の関係者は「日本市場の出店計畫を改めて立てているところ」と話している。

Kyochonチキンだけではない。韓國で最も早い03年から海外事業(yè)をスタートさせ、子會社を通じて米國や中國、ベトナム、ブラジルなど約30カ國?500以上の海外店舗を運(yùn)営する「BBQ」も、現(xiàn)在まで海外で赤字を出していることが分かっている。また、14年から香港、中國、マカオ、日本などに進(jìn)出した「クムネチキン」や、オーストラリア、香港などに店舗を出した「ネネチキン」の場合、事業(yè)が初期段階で海外法人も持たずに営業(yè)しているが、こちらも現(xiàn)在のところ赤字経営とみられるという。

韓國のチキンチェーンが赤字覚悟で海外市場の開拓に打って出るのは、國內(nèi)市場がすでに飽和狀態(tài)となり、これ以上の成長活路がないからだと言われている。実際、昨年の韓國チキン加盟店の數(shù)はおよそ2萬4453店舗と、15の外食業(yè)種の中で圧倒的な1位を占めている。

この実態(tài)を受け、業(yè)界の専門家らは「海外の場合、韓國のようにデリバリー文化がなかったり、新メニューの認(rèn)可を受けにくかったりするため、店舗數(shù)を短期間に増やすには限界がある。より徹底した市場分析と戦略で近づいていかなければならない」と助言している。

これについて韓國のネットユーザーからは、「酸化した油を使って引っ掛かったら営業(yè)停止になってしまう外國では無理。これはヘル朝鮮（地獄のような韓國）だけでできる食べ物」と皮肉たっぷりのコメントや、「國內(nèi)の鶏肉の高騰理由はこれか。國內(nèi)で稼いだ金を海外でこんなふうに使っていたなんて、ひどいな」とチキンチェーンに対し怒りをあらわにするコメントなど、さまざまな聲が上がっている。

一方で、「留學(xué)時代に東京のコリアンタウンでチキンを食べたけど、2000?3000円もするくせにチキンは空揚(yáng)げ並みに小さかった」「チキンにはやっぱりビールだけど、外國人はジョッキを頼んでもちびりちびり飲むから1杯でごちそうさま。それに対し韓國人は飲み続ける。ビールをたくさん売ってこそ利益が出るものだから外國では難しいよ」「外國には元からいろいろな鶏肉料理がある。韓國のチキンには個性がない」と原因を推測するユーザーも多くみられた。（翻訳?編集/松村）