2017年5月4日、中國メディアの観察者網(wǎng)は北海道産ジャガイモの不作で供給不足となり、全國的に品薄となったポテトチップス危機で、日本の保護貿(mào)易の弊害が明らかになったとする記事を掲載した。

記事は、ポテトチップス市場の約半分を占めるカルビーが、4月10日にピザポテトなど14種類のポテトチップスを一時販売休止すると発表したことで、値段が高騰していると紹介。カルビーではジャガイモの6割が日本國産であり、今後は輸入の拡大も検討していると伝えた。

ジャガイモ不足の原因について記事は、昨年日本北部を襲った臺風(fēng)にあると紹介。日本のジャガイモの8割近くが北海道産で、臺風(fēng)被害の大きかった北海道で生産量が減ったと伝えた。

しかし、今回の「ポテチ危機」は、天候の問題のみならず、日本の保護貿(mào)易政策にも問題があると記事は主張。日本政府は外國のジャガイモは病害蟲をもたらすなどとして厳格な検疫基準(zhǔn)や関稅によって輸入を規(guī)制をしているとした。

それで今回のポテチ危機により、日本の保護主義的な輸入制度が議論の的となっているとし、中國の農(nóng)産物についても殘留農(nóng)薬を理由に厳格な基準(zhǔn)を定めて保護貿(mào)易をしていると非難した。

これに対し、中國のネットユーザーからは「食べなきゃいいだけじゃん」「ご飯がちゃんと食べられればポテチなんてどうでもいいだろ」などの意見が寄せられた。

また、「民度の高い國民がポテチを買い占める様子は見ものだな」「ポテチも食べられないで軍拡をしようなんてなんて極端な民族なんだ」「ジャガイモと科學(xué)技術(shù)を交換できないだろうか」などのコメントもあった。（翻訳?編集/山中）