中國がその成長のスピードと規(guī)模の両面から世界の注目を集めていることは言うまでもない。ともすれば豊富な低コスト労働力に支えられた生産基地という面が強(qiáng)調(diào)されがちだが、大學(xué)とそこで學(xué)ぶ多くの高度な知的労働力の存在を忘れることはできない。

大學(xué)在學(xué)者數(shù)（2014年統(tǒng)計(jì)）は日本が約285萬人、中國が約2110萬人。2000年には日本約280萬人、中國が約340萬人だったから、この十?dāng)?shù)年で、中國が7倍近く増え、大差がついた。少子化が進(jìn)む日本では、今後在學(xué)者數(shù)が確実に減少していくのに対し、中國はさらに増加する見込みだ。

私は1994年から2010年まで、財(cái)団法人?経済広報(bào)センター副會(huì)長（1997年?2008年）や社団法人?海外事業(yè)活動(dòng)関連協(xié)議會(huì)（CBCC＝企業(yè)市民協(xié)議會(huì)）會(huì)長（2000年?2010年）などの立場(chǎng)で、毎年中國各地の大學(xué)で講演し、大學(xué)の先生や學(xué)生たちと意見交換を行った。そこで感じたのは、中國では高學(xué)歴に対する社會(huì)的なプレミアムが大きく、學(xué)習(xí)への意欲が大変高いということ、つまり、國全體として新しい技術(shù)や知識(shí)を誰よりも早く吸収し、いわば知識(shí)面で“ファストトラック”を突き進(jìn)んでいるということだ。日本でも大學(xué)改革の議論が盛んだが、中國の將來を支える大學(xué)と研究者たちは、國家の発展に向け學(xué)內(nèi)の研究?教育體制の充実や施設(shè)の整備?拡充はもちろん、國內(nèi)?海外を問わず産業(yè)界との提攜とべンチャー企業(yè)の育成に非常に積極的だ。オムロンも2000年に上海交通大學(xué)と合弁會(huì)社を設(shè)立し、ソフトウェアの開発を行っている。

さらに印象深かったのは、日本の大學(xué)では感じることのできない熱気である。講演を聴いている時(shí)の學(xué)生たちの真摯な眼差し、次々と出てくる質(zhì)問に、新しいものを貪欲に吸収しようという並々ならぬ意気込みが感じられた。將來の夢(mèng)を?qū)い亭皮撙毪?、ほぼ全員から「國や政府の幹部」「企業(yè)経営者」という答えが返ってきた。彼らはさらに海外に出てその優(yōu)秀な頭脳に磨きをかけている。

米國教育省の統(tǒng)計(jì)によると、米國の外國人留學(xué)生のうち中國大陸出身者は約33萬人で出身國では斷トツに多い。以下インド、サウジアラビア、韓國の順。日本は1萬9060人で9位。日本はベトナム、臺(tái)灣の後塵をも拝している。かつての高度成長時(shí)代、日本の多くの若者が海外留學(xué)し、米國の大學(xué)キャンパスが日本人學(xué)生で溢れたことを想起すると寂しい限りである。

21世紀(jì)の中國が「世界最大の生産基地?消費(fèi)市場(chǎng)」としての役割を果たしていくことは間違いないが、今後増大する高度な知的労働力こそ中國の本當(dāng)の強(qiáng)さだ。この知的人材の存在を十分念頭に置き、戦略分野やソフト開発で「イコールパートナー」として共同歩調(diào)を取っていくことが大切だ。むしろ、中國における大學(xué)の積極的な取り組みや気迫のこもった學(xué)生たちの勤勉さを思うと、日本としても産?官?學(xué)連攜のもと國家レベルで早急に大學(xué)改革や人材育成を進(jìn)めないと、とても「イコール」というようなことは言っていられないことを肝に銘じておく必要がある。

最近、習(xí)近平國家主席の米國をはじめとする各國の首脳との対話を聞いていると、同主席の強(qiáng)気の発言が目立つ。これも中國が築き上げた“人間力”への自信が、背景にあるからではなかろうか。

■立石信雄（たていし?しのぶお）

1959年立石電機(jī)販売に入社。1965年立石電機(jī)（現(xiàn)オムロン株式會(huì)社）取締役。1995年代表取締役會(huì)長。2003年相談役。 日本経団連?國際労働委員長、海外事業(yè)活動(dòng)関連協(xié)議會(huì)（CBCC＝企業(yè)市民協(xié)議會(huì)）會(huì)長など歴任?！弗蕙庭弗幞螗趣?a target='_blank' href='http://www.wenhuatang.com/search.php?filter=ノーベル賞'>ノーベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名譽(yù)文化博士。中國?北京大、南開大、上海交通大、復(fù)旦大などの顧問教授や顧問を務(wù)めている。SAM（日本経営近代化協(xié)會(huì)）名譽(yù)會(huì)長。公益財(cái)団法人?藤原歌劇団?日本オペラ振興會(huì)常務(wù)理事。エッセイスト。

■筆者プロフィール：立石信雄

1959年立石電機(jī)販売に入社。1965年立石電機(jī)（現(xiàn)オムロン株式會(huì)社）取締役。1995年代表取締役會(huì)長。2003年相談役。 日本経団連?國際労働委員長、海外事業(yè)活動(dòng)関連協(xié)議會(huì)(CBCC)會(huì)長など歴任。「マネジメントのノーベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名譽(yù)文化博士。中國?北京大、南開大、上海交通大、復(fù)旦大などの顧問教授や顧問を務(wù)めている。SAM（日本経営近代化協(xié)會(huì)）名譽(yù)會(huì)長。エッセイスト。