中國で初めて公映許可を取得した、中國で生存する元「慰安婦」たちに迫った長編ドキュメンタリー映畫「二十二（TWENTY TWO）」は14日に公開されて以降、社會の各界で好評を博し、18日の時點(diǎn)で興行収入が7000萬元（約11億5500萬円）を超えた。同作品は低コストで、テーマも特殊、人気蕓能人が出演しているわけでもなく、ヒットするとは予想されていなかったものの、これまでの定説を覆して大きな話題を呼んでいる。最近、日本のドキュメンタリー製作者である土井敏邦監(jiān)督も、「日本も歴史と向き合い、このような作品を積極的に製作するべき」と、「二十二」を応援するコメントを寄せている。

多くのバックアップ得て公開4日でスクリーン占拠率が10％に

「二十二」公開前、製作會社や宣伝擔(dān)當(dāng)者は、「スクリーン占拠率1％で、20萬人動員できるといい。第二次世界大戦中に慰安婦にされた中國人女性は20萬人以上だったから」としていた。しかし、公開されると、社會の各界から応援する聲が寄せられ、好評を博した。そして、高い座席占有率の波に乗り、スクリーン占拠率も興行収入も右肩上がりになり、公開1日目で予想を超えるヒットに。その結(jié)果、中國のドキュメンタリーの興行収入記録を次々に塗り替えた。

土井監(jiān)督「日本も歴史と向き合いこのような作品を積極的に製作するべき」

近年、日本政府の「慰安婦」問題に対する姿勢には批判が集まっている。土井監(jiān)督は「二十二」を鑑賞し、「力があり、クオリティの高いこのような作品は、日本のドキュメンタリー界でもこれまでに見たことがない。僕が見た中で最高の映畫の一つ。戦爭の加害者である日本は歴史と向き合い、責(zé)任を負(fù)い、このような作品を積極的に製作するべき。日本の監(jiān)督たちが、これまでにこのようなテーマの映畫を製作してこなかったことは恥ずべきこと」との見方を示した。

土井監(jiān)督は以前、取材に対して、「日本政府は、広島と長崎に原子爆弾が落とされた悲劇に注目するよう、これまでずっと世界に呼び掛けてきた。しかし、過去を振り返ると、例えば、第二次世界大戦中に日本が中國に何をしたかという話になると、誰も発言しようとしなくなる。教科書からは、南京大虐殺や慰安婦など、日本が近隣諸國に対して行った悪行の內(nèi)容が消し去られているにもかかわらず、自分たちが受けた傷については強(qiáng)調(diào)を続けている。自分の被害を強(qiáng)調(diào)して、自分が加害者として行ったことを覆い隠す典型的な行為」と指摘したことがある。

（提供/人民網(wǎng)日本語版?編集KN）