2017年8月31日、中國(guó)のIT系メディア?91門戸は、日本ブランドのスマートフォンが沒落した理由について論じた記事を掲載した。

記事は「先日、富士通が攜帯電話事業(yè)の売卻先を探しているとの情報(bào)が流れた。昨年8月にはシャープが鴻海に買収された。こういった身売りの情報(bào)がなければ、多くの人がすでに日本のスマホブランドの存在を忘れてしまっている」と指摘。

そのうえで「2010年のスマートフォン出現(xiàn)までは、シャープ、富士通、NEC、ソニーなどの日本メーカーが音楽、カメラの強(qiáng)みを生かしたフィーチャーフォンによって輝かしい時(shí)代を迎えていた。しかし、スマートフォンの出現(xiàn)に伴って大容量メモリやバッテリー、豊富なアプリケーション、指紋認(rèn)証、モバイル決済、デュアルカメラ、曲面ディスプレイ、美顔加工などの新機(jī)能が続々出現(xiàn)する中で、頑なに音楽とカメラに執(zhí)著してきた日本メーカーは時(shí)代の波についていくことができなかった」と論じている。

また、販路の重點(diǎn)を日本に置き過ぎた點(diǎn)も、日本ブランドを衰退させた原因だという。記事はIDCが発表した今年第1四半期の世界および日本の攜帯電話出荷ランキングにおいて、世界では日本ブランドの名前がトップ10にはない一方で、日本國(guó)內(nèi)では上位5ブランドのうちiPhoneを除く4つが日本ブランドという結(jié)果になったことを紹介している。

記事によると、攜帯業(yè)界に詳しいアナリストは「日本メーカーの大部分はイノベーション精神に乏しく、新たな発想は支持が得られない。変化の著しいスマートフォンの業(yè)界で時(shí)代についていけず、市場(chǎng)から撤退するというのは必然の結(jié)果」と分析しているという。（翻訳?編集/川尻）