2008年10月27日、韓國紙「中央日報」は、「上海は再び中國経済のエンジンに返り咲く」と題したコラムで、2010年に萬博を控えた上海こそ中國が世界的な金融危機や「五輪後」を乗り切るための重要な切り札であると指摘した。環(huán)球網が伝えた。

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コラムは、各國が世界的な金融危機にあえぐ中、13億もの人口を抱える中國は內需市場の拡大によってこの危機に打ち勝つことが出來る、と主張する。韓國言論財団（KPF）が先日上海を訪問した際イベントを共催した中國の経済専門家は、「昨今の世界的な金融危機が中國に及ぼす影響は限られている。コントロール出來る範囲だ」と述べ、上海萬博の成功に大きな自信を見せたという。

コラムはまた、中國は北京五輪でその新たな顔を世界に知らしめたが、今度は上海萬博で中國人に世界を見せることになる、と述べた。上海萬博は、225か國（地域）から約7000萬人の來場者を見込んでいるが、うち95％（6650萬人）は中國人。外國人はわずか5％（350萬人）に過ぎない。

かつて歐米列強の半植民地支配の拠點だった上海は、萬博開催を前に上海環(huán)球金融中心（通稱?上海ヒルズ）など高層ビルが立ち並ぶ超近代都市に生まれ変わった。だが、上海萬博のパンフレットにはおよそその様相とは不釣合いな「人は地に法り、地は天に法り、天は道に法り、道は自然に法る」という中國の思想家、老子の言葉が刻まれているとコラムは指摘した。（翻訳?編集/NN）