2008年12月15日、「環(huán)球時報」によると、13日付の英経済誌「エコノミスト（The Economist）」は「中國とインド、突然脆弱になって…（China and India Suddenly vulnerabl）」という特集記事を掲載した。

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同誌は、「世界的な金融危機の影響を受けて、世界で最も人口の多い國である中國とインドは突然の激変に見舞われた。世界で最も経済成長を遂げている中國とインドは、つい最近まで金融危機の影響を受けるとは考えられていなかった。だが世界経済の低迷はこの両國に大規(guī)模失業(yè)を引き起こす」と予想。

「確かに中國とインドは世界経済のなかで最も活気がある國だが、両國ともに政治的にも経済的にも困難な局面にある。インドは金融危機のほかにも11月に発生したムンバイ同時テロという打撃を受けた。このため來年のインドの経済成長率は5．5％どまりとみられている。中國の経済成長率が同様の數(shù)字に落ち込めば、悲慘な狀況になるだろう。人々が恐れているのは、中國政府が人民元の切り下げで國內(nèi)の輸出産業(yè)を助けようとすることだ」と述べている。

同誌は最後に「インドは中國より優(yōu)位な點が2つある」と指摘。それは「インドには経済問題に関して豊富な経験があることと、民主的な政治體系が意見の対立を解決できること」だという。

この記事に対し、中國のネットユーザーらは「英國人は今でも元植民地の味方をするようだ」「先ず英國経済を立て直してから、他國を論じてくれ」などと強く反発している。（翻訳?編集/本郷）