2009年1月30日、広東省広州市で攜帯電話の爆発事故が発生、男性1人が死亡した。原因についてはまだ明らかにされていないが、電池の品質(zhì)に問題があった可能性が有力視されている。

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攜帯電話はもはや生活には欠かせない必需品だが、ネックとなるのは電池だ。ゲーム機能や音楽プレーヤー機能の搭載による使用時間の長さ、大畫面液晶の使用などにより電力消費量が増えたため、出先で電池が切れてしまうことも少なくない。

解決策としては予備のバッテリーを購入することだが、正規(guī)品の購入にはそれなりの費用が必要だ。ところが中國にはなんと數(shù)百円程度で購入可能なバッテリーも存在する。実はこのバッテリー、使用済み電池を再利用したもの。使えなくなった充電池に簡単な処理を施すことで再利用ができるのだという。その製造コストは1個100円程度と見られており、劇的に安いバッテリーの販売を可能とした。広東省には使用済み充電池を再生する産業(yè)が大規(guī)模に存在するという。

もちろんこうした安価なバッテリーにはデメリットも存在する。品質(zhì)が悪く攜帯電話を壊してしまう可能性もあるほか、発火や爆発の可能性も高い。2007年には甘粛省で粗悪な攜帯バッテリーの爆発で男性1人が死亡した。

中國ではパクリ?模倣を意味する「山寨」という言葉が流行語となっているが、純正品と同レベルの製品が安価で買えるとして開き直った意見もよく聞かれるところ。しかしこうした「山寨」には攜帯電池のように隠れたリスクがついていることを理解するべきだろう。（翻訳?編集/KT）

日本でも多くの攜帯電話やデジタルカメラなどにリチウムイオンバッテリーが使用されている。近年爆発による死亡例はないが、リチウムイオンバッテリーが、発熱を繰り返し膨れてしまい本體に収まらなくなったケースや、火傷してしまったケースも報告されている。

細かな異常でも攜帯電話會社のサービスショップやメーカーに相談することが必要だ。

2008年10月31日、ソニーはノートパソコン用のリチウムイオン電池の製造ミスで、発煙?発火事故が世界中で40件発生したと発表した。回収対象數(shù)は10萬戸だった。

2007年11月5日に日本の國民生活センターは、攜帯機器用リチウムイオン電池自主回収促進協(xié)議會「攜帯電話?ノートパソコン用のリチウムイオン電池パック回収」を公表している。（レコードチャイナ編集部）