2009年6月12日、環(huán)球時報によると、米誌「Foreign Policy」ウェブサイト版は10日、「メイド?イン?チャイナ神話」と題したコラムを掲載、中國製品のうち中國が加工しているのは一部分に過ぎないと指摘した。

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同コラムによると、中國は得意とする生産の最終段階である部品組立だけを行い、製品は輸出されてユーザーのもとへ屆く。米國が中國から輸入した製品価格には他の國の部品代も含まれているが、直接中國のGDP（國內(nèi)総生産）に貢獻している國內(nèi)製造部分は、輸出価格の約45％を占めるに留まり、その他は國外製造部分となっていることが、最近の調(diào)査によって明らかになっている。

金融危機以來、中國の輸出額の大幅な減少にもかかわらずGDPに対する影響が小さい理由として、「國內(nèi)付加価値の輸出に占める割合が比較的低い」ことを同コラムは挙げている。例えば「メイド?イン?チャイナ」のiPodの部品を供給しているのは日本、韓國、臺灣などであり、中國の輸出不振の痛みを共有している構(gòu)造だ。米國がiPodの輸入を1個減らすと、中國で記録される「輸出減少額」は150ドル（約1萬4700円）になるが、そのうち國內(nèi)付加価値はわずか約4ドル（約393円）に過ぎない。つまり、150ドルのiPod輸出減による中國のGDP損失は1個あたり4ドルのみ。一方日本は100?150ドル（約9800円?約1萬4700円）もの貢獻をしており、中國の輸出不振によってGDPに打撃を受ける國は、実際は中國よりも日本ということになる。

本當は全世界で作っているのだから、「メイド?イン?チャイナ」ではなく「メイド?イン?エブリウェア（どこでも製造）」のほうが正しいかも知れない。(翻訳?編集/中原）