2009年8月13日、中國(guó)証券報(bào)によると、メーカー競(jìng)爭(zhēng)が激しい37インチ以下の液晶テレビが、「売れば売るほど損をする」?fàn)顩rという。その背景には、液晶パネル不足によるコスト上昇があるようだ。

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「液晶テレビを昨年購(gòu)入した時(shí)、臺(tái)座や取り付け用付屬は無(wú)料だった。いまでは、どちらかあるいは両方が有料になった」とある消費(fèi)者は話す。大手家電量販店をはじめ、業(yè)界全體がこうした?jī)A向だが、業(yè)界関係者は「やむを得ない流れ」との見方を示す。液晶パネルの値上がりで、売れば売るほど損をする狀況という。できるだけ損失を抑えたいというメーカー側(cè)の気持ちも分からなくはない。

液晶パネルの大幅な値上がりで、中國(guó)メーカーはコスト負(fù)擔(dān)増に直面している。32インチの液晶パネル価格をみると、春節(jié)（舊正月）期間には120ドル（約1萬(wàn)1000円）前後だったが、いまでは平均200ドル（約1萬(wàn)9000円）。この半年で70％の値上がりだ。

業(yè)界関係者によると、メーカー各社は當(dāng)面、売り上げを伸ばすことよりも、安定した調(diào)達(dá)先を確保することに比重を置いているそうだ。今年初め、サムスン電子、LGエレクトロニクス、ソニーなど日本や韓國(guó)の企業(yè)が、液晶パネルの相互調(diào)達(dá)に乗り出した。現(xiàn)在の液晶パネル不足は、こうした影響がかなり大きいとみられる。

液晶パネル不足については、今年10月より操業(yè)するというシャープの第10代世代生産ラインによって緩和するとの見方もあるが、現(xiàn)狀から言ってあまり楽観視できない。今月11日に靜岡県で起きた地震の影響で、ガラス基板大手の米コーニングが日本工場(chǎng)の操業(yè)を一時(shí)停止すると発表しており、「液晶パネル不足は10月以降も続く見通し」と同記事は伝えている。（翻訳?編集/SN）