2009年11月5日、日本新華僑報の蔣豊（ジアン?フォン）編集長は自身のブログで、フォーミュラ?ワン世界選手権（F1）撤退を決めたトヨタ自動車が來年、日本の自動車メーカーとして初めて中國に研究開発センターを建設する予定であることに著目した。以下はその內容。

【その他の寫真】

トヨタが4日、09年をもってF1から撤退することを発表した。世界不況による業(yè)績悪化がその原因だ。F1參戦には年間數百億円の経費がかかるといわれており、トヨタはそれを節(jié)約するため、世界のトップメーカーとしてのメンツをかなぐり捨てた格好だ。だが、トヨタの決定は非常に現実的で好感が持てる。

トヨタがF1撤退を発表した翌日の5日、日本メディアは同社が來年、中國に300億?400億円をかけて大規(guī)模な研究開発センターを建設する計畫であると報じた。中國の自動車市場が今年、米國を抜いて世界一になることを見越してのことだという。中國市場における同社のシェアは、08年でわずか6％。同社は中國人のニーズに合った「中國専用車」を開発することで、シェア拡大を目指す。

建設許可は中國政府から間もなく下りる見通しだという。計畫によると、建設予定地は上海からほど近い江蘇省常熟市で、開発スタッフは數百人規(guī)模。同社が第一汽車と広州汽車との間に設立した合弁會社にも研究開発部門はあるが、技術流出を警戒し、スタッフはともに50人程度しか配置していない。こうした経緯から考えると、今回の決定はトヨタの中國市場に対する初めての「反抗」といえるかも知れない。だが、それが勝利を収めるかどうかは、今のところ未知數だ。（翻訳?編集/NN）