2009年11月9日、新華社通信（電子版）によると、インド紙「ザ?タイムズ?オブ?インディア」は7日、「中國は西側(cè)に対し、『目には目を、歯には歯を』で」と題した記事を掲載した。

【その他の寫真】

記事は、米大手検索サイトGoogleが最近、中國で苦境に陥っていると紹介する。同社が中國人作家570人の著書約1萬8000冊を、未許可かつ使用料未払いの狀態(tài)でデータベース化し、全文検索サービスの対象としたため、中國文字著作権協(xié)會が「著作権の侵害」であるとし、同社に謝罪を求めているからだ。これに対し記事は、「こうした『戦い』に臨むことは、中國社會各層の先進(jìn)國家への対抗能力が日々向上している自信の表れでもある」と評価する。

西側(cè)諸國がかつて、「中國が過ちを犯した」として批判した事柄とそのまま同じ內(nèi)容を、現(xiàn)在となっては中國政府や一部組織が西側(cè)諸國に対して、「お返し」していると指摘する。記事は、このほかに以下の事例も示した。

マクドナルドなどをはじめとする一部の外國企業(yè)が中國人労働者の組合結(jié)成を認(rèn)めないことに対し、中國の労組組織が批判していることや、中國政府が米國産の豚肉を「衛(wèi)生基準(zhǔn)に達(dá)していない」との理由で輸入禁止にしていることなどもその例だ。

また、西側(cè)に誤りを認(rèn)めさせ謝罪を勝ち取ったのは、米玩具メーカー?マテル社の事件だ。07年夏、同社は中國で生産した製品2100萬個以上を?qū)澫螭俗灾骰貐Г蛐肖盲?。?dāng)初、同社はその原因について、中國のメーカーが使用不認(rèn)可の鉛含有塗料を使用したためなどとしていた。しかしその後、回収の対象とした大部分が塗料の問題でなく、同社の設(shè)計(jì)上の問題であったことが判明。同社の副社長は、中國國家品質(zhì)監(jiān)督検査検疫総局の李長江（リー?チャンジャン）局長と會談し、「自主回収の対象となった製品の大半は當(dāng)社の設(shè)計(jì)上の欠陥が原因で、中國メーカーの不備が原因ではない」と非を認(rèn)め謝罪した。

こうした西側(cè)攻撃に対し、同記事は「大々的に報道やアピールをすれば、これらの動きには『報復(fù)』の意味合いが出てしまうことは免れないが、西側(cè)とやりあうことは中國が國際社會での地位を獲得する方法の1つである」と評している。（翻訳?編集/HA）