2010年1月20日、世界的な大ヒットを見せている米映畫「アバター」が、中國國內(nèi)で上映停止になるとの噂がネット上に流布し、大きな反響を引き起こしている。実際には上映停止でなく、3バージョンある同作のうちの2D版の上映中止によって上映館の縮小を行う方針のようだ。千龍ネットの報(bào)道を、國営新華社通信(電子版)など中國の多數(shù)のメディアが転載して伝えている。

【その他の寫真】

今月4日に封切られた同作は、中國ですでに5億元(約66億円)の興行収入を記録し、史上最高額を更新すると見られている。しかし、米紙ウォールストリート?ジャーナルの報(bào)道によると、中國國內(nèi)の映畫配給の大部分を獨(dú)占している中國電影集団(China Film Group)は、同作を上映する映畫館チェーンの星美影院線有限公司(China Stellar Film)に対し今月19日、2D版の上映禁止を行う旨、緊急通達(dá)を出したという。また、香港紙?アップルデイリーは、國內(nèi)メディアを管轄する中國國家?guī)诓ル娪半娨暰t局が同作の上映縮小を関連各所に求めていると伝えた。

その背景には、今月21日に公開される國産映畫「孔子」の存在があると記事では指摘している。昨年、建國60周年を迎えた中國では、政府の出資を?qū)毪筏胜槎啶未笮蛧b映畫を製作しており、「孔子」もその中の1作品として大規(guī)模なプロモーションが展開中だ。その力の入れようは、昨年秋に公開された建國60周年記念映畫「建國大業(yè)」を越えるとも言われている。さらに、來月14日に舊正月を迎える中國では、今月末からお正月映畫の公開ラッシュとなる。わずか2週間のあいだに國産映畫5作のロードショーが控えているだけに、これら一連の作品を保護(hù)する意図があると見られている。

また、人類による異星人の侵略を扱ったストーリーが政治的な懸念につながっているとの見方もある。中國國內(nèi)で橫行する土地の強(qiáng)制収用と立ち退きを連想させ、中國國民のシンパシーを煽る可能性があるからだ。(翻訳?編集/愛玉)