2010年2月25日、中國の英字紙?チャイナデイリーは社説で、米國?EU?中國に潛在的な三角関係があると論じた。それによると、米中摩擦が浮上するとEUと中國の距離は近くなり、EU?中國間に波が立つと米中は蜜月になるという。

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同社説はしかし、金融危機(jī)後の一時(shí)期、中國が米國?EU雙方と多くの摩擦を経験したことからもわかるように、米國とEUが手をとって中國に圧力をかければ、この三角関係のバランスも崩れるのではないかと指摘。EUと中國は、中國製革靴に対する反ダンピング問題、英國籍アクマル?シャイハ麻薬密輸犯に対する死刑執(zhí)行問題、コペンハーゲン會(huì)議（COP15）の失敗に対する責(zé)任の所在の問題でもめている。米國と中國も、グーグル事件、臺(tái)灣武器輸出問題、チベット問題、中國の軍事「不透明」問題の解決を見出していない。

それ以外にも、中國の対米?EU貿(mào)易不均衡、イランの核問題、ミャンマー情勢、アフリカ開発問題、気候変化などについて、米國とEUはあたかも交代で中國を攻撃するように息が合っているようにみえる、と同社説は指摘した。

同社説が挙げる米國とEUによる「対中共同戦線」の必然性は3つ。1、金融危機(jī)の打撃による必然の結(jié)果。金融危機(jī)により世界のパワーバランスが刷新され、その重心は西から東に移った、というもの。2、米?EU諸國が経済復(fù)興への筋道を合理的に提示することを迫られていること。経済不振の原因を中國の臺(tái)頭に探し、中國の貨幣政策や貿(mào)易不均衡などを原因としたいとの思惑。3、外交政策によって國內(nèi)政治における圧力をかわすため。オバマ米大統(tǒng)領(lǐng)は公約した「チェンジ」を?qū)g現(xiàn)できず支持率低迷、英?仏?獨(dú)でも政権支持率が落ち込んでいるからだ。

同社説の著者は中國現(xiàn)代國際関係研究員?余翔（ユーシアン）氏。（翻訳?編集/津野尾）