2010年3月16日、英紙フィナンシャル?タイムズは「臺頭した中國こそが真の競爭者だ」と題した記事で、中國が將來米國の覇権に挑む脅威は日本のそれを軽く超えていると論じた。17日付で環(huán)球時報が伝えた。以下はその內(nèi)容。

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米國には今、80年代末に日本の臺頭を前に呆然と立ち盡くした時と同じような停滯ムードが広がっている。米調(diào)査機関ピュー?リサーチの世論調(diào)査によると、米國人の多くが「中國の経済規(guī)模はすでに米國を追い抜いた」と感じていた。だが、これは完全な間違いで、調(diào)査當時の中國の経済規(guī)模は米國の半分程度だった。

80年代末當時、日本の投資家がニューヨークのロックフェラーセンターを買収し、米國人を不安に陥れた。米エール大學の歴史學者ポール?ケネディ教授は著書「大國の興亡」で、「帝國は拡張しすぎた」と説いた。米國は世界に対する責務(wù)の重圧によりその地位を衰退させ、英國やナポレオン帝國、スペイン帝國と同じ轍を踏もうとしているというものだ。

88年に出版されたこの著書は、センセーションを巻き起こした。しかし、わずか1年後にベルリンの壁は崩壊し、日本のバブルも弾けた。90年代半ばになると、この「ケネディ理論」そのものが徐々に影をひそめ、「米國は唯一の超大國」「文明の衝突」などの新たな理論に取って代わられた。だが、米國は現(xiàn)在、財政や軍事面で深刻な問題に直面しており、中國の臺頭がそれに加わったことで、ケネディ教授の指摘は正しかったのではないかという聲が再び聞かれるようになった。

実際、中國が米國のライバルになる可能性は80年代の日本より遙かに低い。日本は安定した政治制度を持つ単一民族の先進國だが、中國は発展途上國だ。しかし、他のもっと重要な角度から見ると、中國が將來米國の覇権に挑む脅威は日本を軽く超えている。最も明らかなのは人口。米國は日本の2倍以上の人口を持つが、中國の4分の1程度に過ぎない。日本は米國の盟友で5萬人の米軍を駐留させているが、中國は米國の地政學上のライバルだ。中國が今の成長速度を維持するなら、最終的には経済規(guī)模で米國を追い抜き、國際社會の勢力図を塗り替えるだろう。

重要な問題は中國経済がいつまでこの発展速度を保てるかということだ。80年代の日本と比べ、今の中國はもっと貧しいし、人口も多い。実は中國は80年代末當時の日本ではなく、60年代當時の日本と良く似ている。だが、中國経済があと20年、このままの速度で成長を続ければ、2020年代のどこかで「世界一の経済大國」になることは間違いない。（翻訳?編集/NN）