2010年3月31日、米誌?タイム（4月5日號）は「ゴーストタウン」と題した記事を掲載し、中國の不動産市場がバブル化している証拠の1つとして、內(nèi)モンゴル自治區(qū)オルドス市カンバシー新區(qū)の様子を紹介した。人民網(wǎng)が伝えた。以下はその要約。

【その他の寫真】

多くの経済學(xué)者、投資家及び金融関係者をこれほど安眠から遠(yuǎn)ざける問題はこれ以外にない。その問題とは、「中國の不動産市場がバブル化しているのかどうか？」である。

中國各地の不動産プロジェクトは、これまで長期にわたって個人や企業(yè)の購買者を引きつけてきた。しかし、不動産価格の上昇に伴い、投資家は投機家になってしまった。彼らが不動産を購入する目的はただ1つ、高値で売り抜けることである。だが、米國の不動産市場が崩壊し、世界経済衰退の促進(jìn)剤となって以來、中國もこの二の舞を踏むのではないかと多くの人々が心配している。

現(xiàn)在、不動産供給過剰の証拠は中國の至る所で目にすることができる。北京では空き室だらけのオフィスビルが頻繁に見られる。中國內(nèi)陸部ではさらに恐ろしい狀況が展開されており、その代表例として內(nèi)モンゴル自治區(qū)オルドス市カンバシー新區(qū)が挙げられる。同市に「100萬人の生活空間」として建造された街には、人っ子1人いないという。

同市は石炭採掘産業(yè)の中心地として比較的裕福で、人口は約150萬人。同市カンバシー新區(qū)にはオフィスビル?行政機関?博物館?劇場?スポーツ施設(shè)?中産階級をターゲットとした住宅や別荘などがわずか5年の間に続々と建築され、100萬人が生活する空間として整備された。しかし問題は、この空間にほとんど人が住んでいないことだ。晝間の街を歩けば、広い車道を時々數(shù)臺の車が通りすぎるだけで、営業(yè)しているのは政府系事務(wù)所のみといった狀態(tài)。たまに見かけると通行人はまるで、大災(zāi)害の後ただ1人生き殘った生存者。パニック映畫のワンシーンを思わせる光景だ。

世界各國が経済の立て直しに努力しているこの段階で、北京當(dāng)局やオルドス市政府は、不動産バブルが弾けないまま過ぎ去って欲しいと切に願っている。そして、その成功を祈っているのは中國人だけではない。（翻訳?編集/HA）