2011年3月16日、環(huán)球時報(bào)は、このたびの東日本大震災(zāi)の、地震と津波による犠牲者が増加しているなか、中國、米國など多くの國が日本への援助を開始していると報(bào)じた。

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記事は、世界各國は日本が遭遇した「人類の悲劇」に関心を寄せているが、震災(zāi)が日本の外交に新たな局面の打開をもたらすとの海外メディアの論評を紹介している。米ネイション誌は、「危機(jī)に、日本は友人たちを頼ることができる」と述べた。

AFP通信は、軍事問題などで緊張していた日米関係だったが、米國は震災(zāi)発生後大量の援助を提供、両國の「友情」を深めたと指摘。領(lǐng)土などをめぐり日本と外交上の対立をかかえる韓國、中國、ロシアなども、被災(zāi)地への支援を申し出ている。北朝鮮も、日本赤十字に対して慰問の意を表明している。

米外交政策研究所のアジア問題専門家は、日本とその周辺國との関係はすでに変化していると指摘、「日本はもはやあらゆる領(lǐng)域における強(qiáng)國ではなく、援助を必要としている國だ」との見解を示した。同氏は、特に韓國では日本に対する真に同情的な空気が生まれ、両國の外交関係は大きな改善に向かうとみている。

ネイション誌は、日本が直面する危機(jī)がどのような結(jié)果をもたらすか予想は難しいものの、周辺國の支援が日本との歴史的障害を打破するならば、「悲劇」は有益な何かをもたらす結(jié)果となるだろうと指摘している。（翻訳?編集/津野尾）