2011月5月12日、上海証券報によると、東日本大震災(zāi)の影響により、中國での日本車販売が落ち込んでいる。トヨタ、日産、マツダなどの合弁企業(yè)は、4月の販売臺數(shù)が軒並み下落。これに対し、中國車の比亜迪（BYD）など自社ブランド車が売り上げを伸ばしており、震災(zāi)による明暗が分かれた形となった。

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それによると、米投資銀行のゴールドマン?サックスは、震災(zāi)による部品不足から、日系合弁メーカーの生産臺數(shù)は今年第1?2四半期、最大20％減となると予測した。東風(fēng)汽車、広州汽車など大手自動車グループの業(yè)績も悪化し、株価も下落するとみている。

日系自動車メーカーでは、東風(fēng)グループ傘下?東風(fēng)日産の4月の販売臺數(shù)が、前月比7％減の5萬5800臺と落ち込んだ。関係者によると、同社の5月の生産臺數(shù)は通常の30％程度になる可能性もある。中國第一汽車グループ傘下の一汽マツダは生産體制を縮小し、販売臺數(shù)は下降線をたどっている。同じく一汽トヨタも4?5月は減産を余儀なくされている。

対照的に元気なのが、日系以外の自動車メーカーだ。中國の比亜迪（BYD）は4月の販売臺數(shù)が4萬100臺と順調(diào)な伸び。韓國系の北京現(xiàn)代、獨フォルクスワーゲン系の上海大衆(zhòng)も売り上げは好調(diào)で、不振の日系メーカーのシェアを食う形となっている。（翻訳?編集/AA）