2011年5月10日、米紙ワシントン?ポストは「中國人は米國の小売業(yè)者にとってタフな消費(fèi)者になる」と題した記事で、次々と中國市場から撤退する米企業(yè)についてレポートした。14日付で環(huán)球時(shí)報(bào)（電子版）が伝えた。

【その他の寫真】

米マテル社は今年3月、上海のメインストリートにあるバービー人形専門店の閉店を発表。大手DIY量販店「ザ?ホーム?デポ」や家電量販店「ベスト?バイ」も中國での業(yè)務(wù)縮小を明らかにしている。彼らの沒落は、急速に拡大する中國の中産階級の経済力を狙う米國企業(yè)にとって大きな警告になるはずだ。

中國で成功しているケンタッキーフライドチキンやウォルマートと違い、上記の3社は中國市場への參入が遅れただけでなく、中國人消費(fèi)者についての勉強(qiáng)が不足していた。中國では「DIY」の観念が浸透していない。人件費(fèi)の安い中國では、人々は「他人にやってもらうこと」に慣れているからだ。また、家電量販店が多く、國産ブランドの安価な家電があふれているなかで、価格に敏感な中國人が外國製の高い家電をいつも買うとは限らない。バービー人形も中國人消費(fèi)者にとっては高すぎた。（翻訳?編集/本郷）