2018年1月18日、環(huán)球時報は、米紙ウォール?ストリート?ジャーナルと同ワシントン?ポストの対中貿(mào)易に関する記事について、それぞれの內(nèi)容を次のように紹介した。

ウォール?ストリート?ジャーナルは16日、「米中は大國の貿(mào)易衝突に戦闘の準(zhǔn)備を」と題する記事を掲載した。前回、米國が起こそうとした貿(mào)易戦爭はレーガン氏が大統(tǒng)領(lǐng)で、相手は日本だった。今回米國は鋼鉄やソーラーパネル、洗濯機まで中國からのあらゆる輸入品を狙っている。

貿(mào)易戦爭が必ずしも起こるとは限らない。だが、もし起こったら、前世紀(jì)の日米競爭とは全く違うレベルになると見られている。今回、米中雙方の実力は伯仲しており、経済規(guī)模にしても、工業(yè)の実力にしても、世界進(jìn)出に対する志にしても、貿(mào)易衝突で中國のような相手に出會ったのは米國にとって初めてだろう。

當(dāng)時、日本は米國の同盟國であるのに対し、今の中國は競爭相手のような存在になっている。また、當(dāng)時米側(cè)の會社に市場が閉じていた日本とは違って、中國市場は比較的オープンだ。中國市場に依存する米企業(yè)は多く、貿(mào)易戦爭が起こるとこういう企業(yè)が人質(zhì)のようなものになりかねない。

現(xiàn)在、米國は一貫した戦略をまとめようと一生懸命知恵を絞っている。それに対し、中國は周密な対策があるだけでなく、速やかに進(jìn)めることもできる。ボーイングの代わりにエアバスの飛行機を購入することや、ほかの國から大豆を輸入するなどの行動はその例だった。1980年代、日本は米國の圧力で妥協(xié)せざるを得なかったが、今の中國は日本のように操られるつもりはない。

一方、ワシントン?ポストは16日、「対中貿(mào)易戦爭はトランプ大統(tǒng)領(lǐng)と米國に損を及ぼしかねない」と題する記事を掲載した。トランプ政府は中國に対し、貿(mào)易でさらに厳しい立場に立つと示し、中國側(cè)も米國の圧力に妥協(xié)せずに、自分の経済利益を守りぬくことを表明した。今回の貿(mào)易戦爭の鍵となるのは、米側(cè)は何らかの切り札を握っているが、米中雙方は互いに頼りあっている関係で、いったんこの関係を壊したら雙方ともに痛手を受けることをトランプ大統(tǒng)領(lǐng)が認(rèn)識しているかどうかにある。米國は自分が世界一の強國という古い観念を抱いているようだが、中國がすでに勃興しているという現(xiàn)実にそぐわないものだ。

これからの10年間、中國は経済貿(mào)易関係の多元化を一層進(jìn)めていき、米市場への依存を減らしていく。米中両國が経済面における関係が対等になりつつあることを受け入れることは、賢明な政策を作るための基礎(chǔ)となった。無敵の巨頭のようなやり方は米國の主導(dǎo)地位を取り戻すことができないだけでなく、米國の衰退を加速させかねない。（提供/環(huán)球網(wǎng)?編集/インナ）