2018年4月9日、韓國?アジア経済によると、「韓國科學(xué)技術(shù)院（KAIST）とのロボット研究における?yún)f(xié)力を全面的に中止する」と宣言した世界の人工知能（AI）分野の科學(xué)者らが、ボイコットを撤回した。

記事によると、今回のボイコットを主導(dǎo)した豪州?ニューサウスウェールズ大學(xué)のトビー?ウォルシュ教授は、9日のインタービューで「ボイコットに參加している科學(xué)者らと（ボイコット撤回について）議論している」とし、「1人で決められることではないが、個人的にはKAISTの釈明に満足しているため、ボイコットはすぐに撤回されると思う」と述べたという。

同教授ら世界のAI科學(xué)者57人は4日、KAISTの「キラーロボット」開発に懸念を示し「學(xué)術(shù)交流などを全面的にボイコットする」と宣言。これを受け、KAISTのシン?ソンチョル総長は「キラーロボット開発と関わる意向はない」とし、「人間の尊厳性に脅威を與える研究はしない」と述べていたという。

今回の騒動の発端となったのは、今年2月にKAISTに國防AI融合研究センターが設(shè)立されたことに対し、一部のメディアが「KAISTが人間による判斷を介さず、自らの判斷でターゲットを定めて人を攻撃する武器の開発競爭に加わった」と報じたためという。記事は「國防AI融合研究センターはKAISTがハンファシステム（韓國の大手防衛(wèi)関連電子企業(yè)）と共同で設(shè)立したもので、初めからキラーロボット開発は念頭に置いていなかったということ」と説明している。

また「メディアの報道だけでボイコットを宣言するのは軽率ではないか」との質(zhì)問に対し、同教授は「今月2日にシン総長に國防AI融合研究センターの設(shè)立目的などについて問い合わせたが、回答を得られなかった」と説明したという。最後に記事は「今回のボイコットは誤解から生じたハプニングとして終わりを迎えつつあるが、ウォルシュ教授はロボット開発の倫理について考えさせるきっかけになった點に意義を感じている」と伝えた。

これを受け、韓國のネットユーザーからは「どうして米國には何も言わないの？」「先進國では當たり前に開発が進められているはず。韓國もこっそりすればいいものを」「もしキラーロボットを開発するとして、彼らが韓國を批判するのは間違っている。米國や中國はすでに開発してテスト段階にあるのだから。なぜ韓國だけをいじめる？」と、韓國の大學(xué)だけが対象となったことに反発の聲が上がっている。また「韓國には核とキラーロボットが必要。なぜなら戦爭中の國だから」「どうせ技術(shù)が発達すれば全ての國が軍事分野に応用する。乗り遅れてはいけない」とキラーロボット開発の必要性を訴える聲も。

その他「ロボットが銃で人を殺すのと、人が自ら銃で殺すことの違いは何？。どちらも道具を使った殺人という目的を達成するものなのに」と疑問を呈する聲も見られた。（翻訳?編集/堂本）