2018年6月1日、新浪財経は、貿(mào)易摩擦問題で日本は歐州連合（EU）と連攜して米國に対抗すると伝えた。

記事は、「日本メディアによると、パリで開催された日米歐貿(mào)易相會合の際、日本とEUの代表者が會談し、米國トランプ政権による鉄鋼などの輸入制限について、『安全保障を根拠に正當(dāng)化されるものではない』との共同聲明を発表した。聲明では、米國が自動車に対しても輸入制限をするなら、全世界の貿(mào)易に影響を與え、市場の混亂を招くと指摘した」と伝えた。

これに対し、中國のネットユーザーから「ますます面白くなってきた。もうすぐ始まるW杯もここまで面白くはないだろう」「日歐は、米中の爭いで漁夫の利を得られると思っていたが、まさかトランプ大統(tǒng)領(lǐng)がシナリオを変えるとは思わなかったのだろう」「トランプ大統(tǒng)領(lǐng)はどの國に対しても刃（やいば）を向けているが、友人を失うのが恐くないのだろうか」などのコメントが寄せられた。

また、「なぜ日歐は中國と連攜しないのだろう」「中國と協(xié)力してトランプ大統(tǒng)領(lǐng)に対抗しようという人はいないのか？」という疑問や、「中國は米國の盟友ではないし、米國と交渉する実力がある。でも日歐は米國の盟友で米國から離れられない。米國は全然恐いとは思わないだろう」という意見もあった。（翻訳?編集/山中）