2012年4月25日、環(huán)球時報（電子版）によると、シンガポール紙ザ?ストレーツ?タイムズは、豊富な海洋資源を有し、海洋貿(mào)易の重要なルートでもある南シナ海が、米中に代表される大國の覇権爭いのための土俵となる可能性があると報じた。

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あるアナリストは、中國が自國の庭と見なしている南シナ海水域は大國による覇権爭いの新たなグランドに変化しつつあると指摘。南シナ海がかつてのバルカン半島のように大國の代理戦爭の場所になるのではないかと多くの人が懸念している。

米國は南シナ海に面した海域でフィリピンとの軍事演習(xí)を?qū)g施し、ベトナム海軍とも交流を進めている。世界最大の天然ガス生産?供給企業(yè)であるロシアのガスプロムは今月、南シナ海の資源に関してベトナムと共同開発契約に調(diào)印した。インドも昨年、ベトナムと同様の資源開発契約を締結(jié)した。さらに、日本も東南アジア諸國のインフラ施設(shè)への長期にわたる投資によって、同地域で大きな影響力を持っている。

シンガポール東南アジア研究所の上級研究員イアン?ストーリー氏は「世界の海洋貿(mào)易の3分の1はこの海域を通過しなければならず、大國はこの海上ルートを制御したいと考えている」とし、「新型戦艦の投入など、同エリアは一層込み入ってきており、海上で死者を出す衝突が発生するのは時間の問題だろう」と指摘した。

一方、中國と南シナ海で領(lǐng)有権を爭う東南アジア諸國に関して、別のアナリストは「世界のいずれの大國も、この海域の希少な資源を中國に獨占させたくないと考えており、この點については東南アジア諸國の支持を得ている。これらの國は問題を國際社會に訴えることによって自己の主張を強化してきた」と語る。

華東師範大學(xué)の外交政策専門家?楊成（ヤン?チョン）氏は「大國間の爭いを利用して、東南アジア諸國が何らかの利益を得る可能性がある」とし、フィリピンがスカボロー礁（中國名：黃巖島）で中國とのにらみ合いを続けるという強硬策を採用しているのもこの影響だと推測する。

また、中國の國內(nèi)事情によって問題が複雑化する可能性を指摘する専門家もいる。國際危機グループ（ICG）の専門家は「一部の組織はより多くの予算獲得を目的としており、経済成長にのみ注目している。こうした行為が同水域での爭いを引き起こす可能性がある。彼らの動機は國內(nèi)的なものであるが、その行動の影響はますます國際化するだろう」と分析している。（翻訳?編集/HA）