2018年6月18日、財経網(wǎng)は、日本メディアの報道を引用し、日本では単身世帯の4割が貯蓄ゼロだと伝えた。

記事は、「日本銀行による異次元緩和が始まって6年目に入った日本では、株価や不動産価格が上昇し続けたものの、賃金はほとんど上がっていない」と指摘?！?7年の単身世帯の平均貯蓄額は942萬円で、一見すると豊かに見えるが、単身世帯全體を貯蓄の殘高順に並べると、中央値は32萬円で5年前の100萬円と比べて大幅に減少している。これは、金融資産ゼロの世帯が40％を超えたからだ」と伝えた。

これに対し、中國のネットユーザーから「北京、上海、広州の月光族（毎月の給料を全部使い果たす人たち）も同じだよ」「獨(dú)身者で誰が貯蓄なんかするんだよ。全部自分のために使うさ」「これは中國のことを暗に指していると思う」など、中國も同様だというコメントが多く寄せられた。

また、「よく日本と比較できるな。自分たちをよく見た方がいい」「日本は株価と不動産価格が上がっているが、中國は不動産しか上がってない。どちらの方が苦しいと思う？」「貯蓄ゼロが4割？。中國の方がもっと多いと思うよ」など、中國の方がより深刻との意見も多かった。

ほかには、「でも日本は醫(yī)療福祉がいいじゃないか」「醫(yī)療も教育も心配ないのに貯蓄なんか誰がする？」「それでも日本の生活の方が、趣があって楽しい」などのコメントもあり、貯蓄ゼロであっても日本の生活の方が良いと考えているユーザーが少なくないようである。（翻訳?編集/山中）