日本の次期戦闘機(jī)をめぐり、米國(guó)のステルス戦闘機(jī)F-22に日本が改良を加えて次世代ステルス戦闘機(jī)として運(yùn)用する計(jì)畫が浮上していることについて、韓國(guó)メディアも大きな関心を寄せている。

日本経済新聞は23日付の記事で、米ロッキード?マーチン社が、同社のF-22を主體とする新型戦闘機(jī)の開発?製造において、日本の分擔(dān)比率を50％以上とする案を提示したと伝えた。これについて韓國(guó)?中央日?qǐng)?bào)は24日、「米國(guó)が北朝鮮との非核化交渉を理由に米韓合同演習(xí)を全面中止する中、日米同盟は強(qiáng)化される動(dòng)きが相次いでいる」と報(bào)じた。

記事はF-22を、「2006年の模擬空中戦で、1機(jī)の損失も出さずにF-15、F-16、FA-18戦闘機(jī)144機(jī)を撃墜するという記録を打ち立てた最強(qiáng)の戦闘機(jī)だ」とし、「北朝鮮首脳部が最も恐れている兵器」と紹介している。これまで米國(guó)政府は、F-22の技術(shù)移転はもちろん完成品の販売まで禁止しており、韓國(guó)をはじめとする同盟國(guó)にF-22を販売したことはなかった。今回はそれを日本に解禁したことになり、韓國(guó)軍の消息筋は、「（韓國(guó)）空軍の一部ではF-22の導(dǎo)入を希望していたが、米國(guó)の法律で2018年まで海外販売が禁止されている上、高い価格などもあって考えも及ばなかった事案だ」と語(yǔ)った。

米國(guó)のこのような対日アプローチについて、「韓國(guó)への先端技術(shù)移転に消極的であったことと対照的だ」との指摘も出ているという。韓國(guó)がF(xiàn)-35を?qū)毪工腚H、米國(guó)は當(dāng)初、韓國(guó)が開発を進(jìn)めるステルス戦闘機(jī)KFXのために25の分野の技術(shù)を移転するとしていた。だが結(jié)局米國(guó)は、位相配列（AESA）レーダーシステム、赤外線捜索追尾システム（IRST）、電子光學(xué)標(biāo)的追跡裝備（EOTGP）、電子戦?ジャマー統(tǒng)合技術(shù)の、4つの核心技術(shù)の移転を拒否した。

記事は、「ロッキード?マーチンの提案が実現(xiàn)した場(chǎng)合、日本は米國(guó)の最新戦闘機(jī)の技術(shù)を共有することになり、日米同盟は一段階アップグレードされる見込みだ」とし、「米國(guó)の莫大な対日貿(mào)易赤字を改善すると同時(shí)に、日本の防衛(wèi)産業(yè)が拡大するという効果もある。このような『一石三鳥』の効果をもたらすという點(diǎn)で、今回の提案は積極的に検討される可能性が大きい」と予想している。

韓國(guó)のネット上では、「もし米國(guó)がわが國(guó)に最新の軍事技術(shù)を提供したら、親北朝鮮政権を通じて北朝鮮、ひいては中國(guó)やロシアにまでそれが渡ってしまうかもしれないのだから當(dāng)然のことだ」「韓國(guó)に技術(shù)提供したら數(shù)日後には金正恩（キム?ジョンウン）の機(jī)の上に置いてあるからね（笑）」など、親北朝鮮政策を続ける文在寅（ムン?ジェイン）政権を非難したり揶揄（やゆ）したりする聲が多く聞かれた。

中には「文在寅政権のせいで軍事力まで落ちてしまう」「日本は第二次世界大戦の時(shí)から航空機(jī)技術(shù)に秀でていたが、韓國(guó)はいまだによちよち歩きだ」と、自國(guó)の軍事力や技術(shù)を案ずる聲も見られた。（翻訳?編集/右田）