ノーベル醫(yī)學(xué)生理學(xué)賞が京都大特別教授の本庶佑さんに贈(zèng)られることになった。免疫の仕組みに関する研究が高く評(píng)価されたもので、地道な基礎(chǔ)研究ががんの「特効薬」につながったことに喝さいを叫びたい。

本庶さんは最初からがん治療薬を開(kāi)発していたのではなく、基礎(chǔ)研究で偶然、免疫のブレーキ役となる分子を発見(jiàn)したという。予想外の結(jié)果にも落膽せず、実験を進(jìn)めたことが奏功したとされる。産業(yè)応用や結(jié)果のみを追求するのではなく、熱意をもって興味のある研究を粘り強(qiáng)く続けることの大切さが浮かび上がる。

政府や産業(yè)界は大學(xué)などの研究開(kāi)発に短期間で目に見(jiàn)える成果を求めがちだが、ノーベル賞級(jí)の研究を育むには腰を據(jù)えてじっくり取り組む研究を促すことが重要だと思う。

これで2000年以降、自然科學(xué)分野での日本からの受賞は、米國(guó)籍を持つ研究者を含め18人となり、米國(guó)に次いで多い。ところがこれらの研究の多くは30年以上前の日本が右肩上がりに成長(zhǎng)していた時(shí)代に達(dá)成されたといわれる。懸念されるのは、現(xiàn)在の日本の研究現(xiàn)場(chǎng)が本庶さんたちを生み、育てた時(shí)代と大きく変わってきていることである。研究開(kāi)発費(fèi)が削減される中、短期間で実用的な成果を出すことが求められ、獨(dú)創(chuàng)的なテーマに挑戦しにくい傾向は否めないようだ。

資源小國(guó)、科學(xué)技術(shù)立國(guó)を標(biāo)榜する日本では、従來(lái)から加工貿(mào)易によって産業(yè)?経済を支えてきた。そうした中、最近は産業(yè)構(gòu)造の変化、グローバル化の進(jìn)展に加え、國(guó)內(nèi)の生産拠點(diǎn)や雇用、研究?技術(shù)開(kāi)発部門(mén)を海外に置く企業(yè)が増え、國(guó)內(nèi)の“産業(yè)空洞化”が懸念されている。

今回のノーベル賞受賞の対象となった醫(yī)療技術(shù)を筆頭に、情報(bào)家電、燃料電池、AI（人工知能）ロボット、ソフトコンテンツなどを日本が世界に誇れる先端的産業(yè)群として強(qiáng)化すべきである。特にナノテクノロジーズ、バイオ、IT（情報(bào)技術(shù)）、環(huán)境などの技術(shù)革新は日本の強(qiáng)みである。今後の課題は、日本の優(yōu)位な技術(shù)分野を戦略的に拡充し、日本発のグローバルビジネスモデルとして早期に育て上げていくことだ。

その戦略のコアになるのが「人材」であり、人材をつくり、育てるのが教育である。國(guó)際競(jìng)爭(zhēng)力の基盤(pán)をつくる「教育」への情熱こそが、日本が競(jìng)爭(zhēng)力を回復(fù)する鍵である。日本も産官學(xué)連攜の下、國(guó)家レベルで人學(xué)改革や人材育成を進(jìn)めなければ、中國(guó)に後れを取ることは確実だ。國(guó)も企業(yè)も「人づくり」を急がねばならない時(shí)期に來(lái)ている。

私はかつて數(shù)十回にわたり中國(guó)の大學(xué)で講演を行ってきたが、印象深かったのは、中國(guó)人の高い學(xué)習(xí)意欲と教育に対する情熱である。最近の中國(guó)の大學(xué)は、國(guó)家の発展に向け、研究?教育體制の充実はもちろん、國(guó)內(nèi)外を問(wèn)わず産業(yè)界との連攜とベンチャー企業(yè)の育成に大変積極的だ。こうした環(huán)境の中、中國(guó)では優(yōu)秀な人材が多數(shù)輩出され、中國(guó)における高等教育機(jī)関の在學(xué)者數(shù)は、驚異的なペースで増加、2000萬(wàn)人以上に達(dá)している。

しかも中國(guó)人の若者は基本的に歐米の一流大學(xué)（大學(xué)院）に留學(xué)し、多くが首席を取り、留學(xué)後帰國(guó)せず、その地で事業(yè)を起こして成功し、実績(jī)を持って帰國(guó)し、中國(guó)の発展に貢獻(xiàn)するケースが目立つという。

一方、日本の在學(xué)者數(shù)は約300萬(wàn)人程度で、絶対數(shù)で圧倒的に中國(guó)が勝っている。しかも日本は少子化のため18歳人口が激減しており、在學(xué)者が今後さらに減少していくのは確実である。我々は、中國(guó)で今後ますます増加する高度な知的労働力こそ、中國(guó)の本當(dāng)の強(qiáng)さであることを認(rèn)識(shí)すべきである。

絶対數(shù)で中國(guó)の足元にも及ばないものの、日本がグローバル競(jìng)爭(zhēng)に臨むには、生産性を高め、高付加価値化で勝負(fù)することが必要だ。日本が國(guó)際競(jìng)爭(zhēng)力を維持していくには、日本でしか作れないモノや領(lǐng)域を常に開(kāi)拓する必要がある。そして、技術(shù)的に絶えず世界で先行することが大切である。

＜直言篇65＞

■筆者プロフィール：立石信雄

1959年立石電機(jī)販売に入社。1965年立石電機(jī)（現(xiàn)オムロン株式會(huì)社）取締役。1995年代表取締役會(huì)長(zhǎng)。2003年相談役。 日本経団連?國(guó)際労働委員長(zhǎng)、海外事業(yè)活動(dòng)関連協(xié)議會(huì)(CBCC)會(huì)長(zhǎng)など歴任?！弗蕙庭弗幞螗趣违惟`ベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名譽(yù)文化博士。中國(guó)?北京大、南開(kāi)大、上海交通大、復(fù)旦大などの顧問(wèn)教授や顧問(wèn)を務(wù)めている。SAM（日本経営近代化協(xié)會(huì)）名譽(yù)會(huì)長(zhǎng)。エッセイスト。