2018年11月10日、上観新聞は、日本には大型の無人潛水艦を建造する能力があるとする、中國の軍事評論家による分析を伝えた。

記事は、近ごろ日本メディアが報じた內(nèi)容として、日本政府が新たな「防衛(wèi)計畫大綱」で対中監(jiān)視を強化し、大型の無人潛水艦を研究開発することを盛り込む予定であること、防衛(wèi)省関係者が「沖縄や尖閣諸島付近の水道に配備して持続的な警戒監(jiān)視體制を構(gòu)築する」と語ったことを紹介した。

そのうえで、中國の軍事評論家?呂田豊（ルー?ティエンフォン）氏が「近年、自衛(wèi)隊は兵力が不足しており、新防衛(wèi)大綱では裝備の無人化の強化を重んじ始めた」と解説したことを伝えている。

呂氏は「現(xiàn)在の資料では、日本が計畫する大型無人潛水艦は全長10メートル超で、水中で1週間航行が可能とみられる。主に深水エリアに潛伏し、ソナーで敵の潛水艦の動向を探る。有人潛水艦よりも省スペースで強い耐圧能力を備えるため、海底に潛伏して上に向けて潛水艦を探査することで、水上の艦艇や航空機の対潛システムを補助するのが狙いだ」と解説した。

そして、日本が大型無人潛水艦を建造する能力の有無について「海上自衛(wèi)隊は対潛?対魚雷を主な作戦任務(wù)とし続けており、ソナーなどによる水中探査の高い技術(shù)を持っている。石油探査などの民間分野で技術(shù)の蓄積が行われており、総じて日本は一定の研究開発能力を持っている」と述べた。

一方で、水中の通信技術(shù)の難題が打破できていないため、現(xiàn)狀では単獨での偵察、監(jiān)視にとどまり、外部と通信しての作戦遂行は不可能であると指摘。また、魚雷などの武器の裝備についても「將來の人工知能技術(shù)の発展?fàn)顩rによる」とし、現(xiàn)狀では難しいとの見方を示している。（翻訳?編集/川尻）