韓國?聯(lián)合ニュースは2019年2月5日で、「世界の自動車バッテリー市場が日中韓の爭いになっている」と報じた。

記事は、バッテリー業(yè)界専門市場調査會社SNEリサーチの報告書の內容を伝えた。報告書によると、2018年の世界の電気自動車用二次電池出荷量は109．8GWhで、前年の60GWhに比べておよそ83％も増加した。メーカー別の市場シェアは中國?CATLが23．0％で最も高く、次いで日本?パナソニック（21．9％）、中國?BYD （12．8％）、韓國?LG化學（10．2％）、韓國?サムスンSDI（5．5％）の順だったという。これら5社のシェア合計は2017年の56．1％から2018年は73．4％に高まった。一方、上位10社以外の群小企業(yè)のシェア合計は27．6％から14．3％に下がり、格差が広がったと分析された。

SNEリサーチは「CATLとパナソニックがシェア1位爭いをする中で上位企業(yè)の集中度が深まってきており、バッテリー業(yè)界の構造調整が進んでいる。韓國企業(yè)はまだ中國と日本には及ばない」と説明しつつも、「新電気自動車モデルが本格的に発売される今年と來年は、韓國企業(yè)の出荷量が大幅に増えるだろう」と予想したという。

これを受け、韓國のネットユーザーからは「LGとサムスン頑張って！ 中國と日本に負けるな！」「これからが始まり」など韓國企業(yè)への応援メッセージが目立ち、中には「中國企業(yè)が上位なのは內需市場のシェア率のおかげ。バッテリー支援規(guī)制が解除されれば落ちるはず」と予想するコメントなどが寄せられた。

そのほか歴代の政権を振り返って「李明博（イ?ミョンバク）と樸槿恵（パク?クネ）政権時代には、電気自動車のために何をしてたっけ？」「李明博政権時代に低速電気自動車の販売を國土交通部が許可しなかったから當該會社が倒産した。もし當時許可していたら、韓國の電気自動車と電気自動車バッテリー事業(yè)は今ごろ世界を制覇していただろう」など、ため息交じりの聲も上がっている。（翻訳?編集/松村）