2019年4月23日、韓國(guó)?ZDネットコリアは「“韓國(guó)企業(yè)の墓”と言われた日本で中國(guó)産が躍進(jìn)…なぜ？」と題する記事を掲載した。

記事は「最近の日本市場(chǎng)で中國(guó)製のテレビやスマートフォン、電気自動(dòng)車の人気が高まっている」とし、「これまで韓國(guó)企業(yè)が苦戦していた日本市場(chǎng)で、中國(guó)企業(yè)の成長(zhǎng)ぶりが注目を集めている」と伝えている。

ドイツに本拠を置く市場(chǎng)調(diào)査會(huì)社GfKによると、今年に入ってから15週間、日本では中國(guó)のハイセンス（9．2％）と東芝（12．18％）の販売量シェアが計(jì)21．38％で、テレビ市場(chǎng)全體のシェア2位を占めた。これは日本の強(qiáng)豪パナソニックとソニーを抜いた結(jié)果という。ハイセンスは2017年に東芝のテレビ事業(yè)を買収して以來(lái)、ブランド名を変更せずに販売を続けている。記事は「ハイセンスが買収と自社ブランドの成長(zhǎng)に支えられ、日本製とLG電子に代わり日本のテレビ市場(chǎng)に食い込んでいる」と指摘している。

またMobile NO．1 Research Instituteによると、昨年1月における日本の攜帯電話市場(chǎng)では米アップルのiPhoneが45％の販売量シェアを維持。シャープや京セラのシェアが25％、次いで華為が4位に入り、華為（ファーウェイ）?HONOR（オナー）?OPPO（オッポ）といった中國(guó)メーカーの合計(jì)シェアが全體4％を超えたという。オンライン市場(chǎng)販売量では華為が2位を占めたが、上位10位（企業(yè)）、20位（モデル）內(nèi)にサムスン電子をはじめとする韓國(guó)モデルは含まれなかったという。

日本が初めて中國(guó)製「自動(dòng)車」を?qū)毪筏侩姎葑詣?dòng)車分野でも同様。比亜迪（BYD）は2015年に東京へK9の輸出を開(kāi)始して以降、日本國(guó)內(nèi)の4地域に計(jì)21臺(tái)の電気バスを納入した。さらに、2020年の東京五輪を前に日本市場(chǎng)に特化したモデルを発売するなど、5年以內(nèi)に1000臺(tái)を販売するという「攻撃的な目標(biāo)」を立てているという。

これを受け、韓國(guó)のネット上では「日本は韓國(guó)製じゃなければいいみたいなところがあるからなあ」「日本人は高価なのはアップル、安価なのは中國(guó)製、中間は日本製を使う」「レベルが低いという韓國(guó)製品のイメージと、自國(guó)製品は最高というプライドから、韓國(guó)の電子製品が気に食わないのだろう」「日本人は韓國(guó)に劣等感を感じてるから、韓國(guó)製より中國(guó)製を使うんだと思う」などとするコメントが飛び交う一方で、「世界のあちこちで中國(guó)製が躍進(jìn)してる」「日本だけじゃない。韓國(guó)がサムスンや現(xiàn)代自動(dòng)車などに酔いしれている間に、中國(guó)が世界を食い盡くしてる」との聲も上がっている。（翻訳?編集/松村）