2019年3月25日、韓國?聯(lián)合ニュースは「次世代高速通信規(guī)格5Gの分野で韓國に後れを取っていると評される日本が『ポスト5G』で反撃を狙う」と報じた。

記事は同日付の日本経済新聞の報道を引用し「早稲田大學(xué)の川西哲也教授の主導(dǎo)で歐州の大學(xué)、NEC、ドイツテレコムが參畫し、5Gの次の世代『ポスト5G』の共同研究を行う」との內(nèi)容を詳しく説明?！?030年の商用化が可能との見通し」だと伝えている。

一方、韓國では來月から本格的な5G商用化サービスが始まる。記事は、韓國通信最大手KTの黃昌圭（ファン?チャンギュ）會長の「韓國は5G分野で世界最高の技術(shù)を持っており、韓國の技術(shù)で標(biāo)準(zhǔn)もつくるなど全てを主導(dǎo)してきたが、これは始まりの段階に過ぎない。ここからが重要だ」とのコメントを併せて紹介している。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「通信分野で日本が韓國の先を行ったことがあるか？」「ポスト5Gが2030年に商用化なら、その頃には韓國は6Gだ」と強(qiáng)気なコメントが見られる一方で、記事に対し「日本が5Gで中國に後れを取ったのは事実だけど、『韓國に』は間違いだろ」「何が最高の技術(shù)だ。5Gの部品は全部中國産じゃないのか」「4Gの時もそうだった。韓國はWiBro（ワイブロ）を推していて、日米歐の通信連合は一歩遅かったけどLTEを推していた。結(jié)果は、今ご覧のとおり…」と反論する聲も。

また「ポスト5Gと言っても、そこに用いる半導(dǎo)體は100％サムスン電子製だろう。NECが半導(dǎo)體を製造しているか？。もう隨分前に手を引いたぞ」とのコメントに対し「しかし、その半導(dǎo)體生産裝備のほとんどが日本製だという」と指摘する聲も見られた。（翻訳?編集/麻江）