2019年3月26日、韓國?アジア経済は「麻薬歌手の音源サービスまで中斷した日本、しかし韓國は…」と題した記事を掲載した。

記事はまず、電気グルーヴのメンバーで俳優(yōu)のピエール瀧容疑者が麻薬取締法違反の疑いで逮捕されたことについて、所屬事務所のソニー?ミュージックアーティスツがすぐに謝罪したこと、関連のCDや映像物などの出荷を中斷?回収、音楽?映像のデジタル配信サービス停止などを発表したことを説明。その上で「今後、電気グルーヴの音源に関係する?yún)б妞虺訾丹胜い趣いΔ长取埂嘎樗aの資金源となる?yún)б妞驍啶膜趣いσ馕钉扦ⅳ毪韧瑫rに、思想や感情を表現(xiàn)する歌手という職業(yè)を考慮し、音楽にも罪があると解釈している」と伝えている。

一方、韓國でもいわゆる「バーニング?サン事件」を発端に、多くの蕓能人が性犯罪、警察幹部との癒著など、さまざまな犯罪に関わっていたことが分かり、社會的物議を醸している。記事によると、元BIGBNGのV．I、歌手チョン?ジュニョン、元FTISLANDのチェ?ジョンフン、元Highlightのヨン?ジュンヒョンがグループを脫退し、蕓能界引退を宣言している（CNBLUEのイ?ジョンヒョンも関與は認めているが、兵役中で脫退に関する言及なし）ものの、彼らの音源収益については特に措置は取られていない。過去に問題を起こした蕓能人に関しても、配信サービスが停止されたケースなどはないという。

最近では韓國內でも「配信サービスは歌手の収益に直結するだけに、停止すべきだ」との聲が出ており、事件以後に不買運動が広がっているという。映像ではすでに措置が取られており、チョン?ジュニョンに関しては事件後、地上波テレビ局3社と一部ケーブルチャンネルが出演番組のVOD削除などを行っている。ただ「文化蕓術カテゴリーに含まれる蕓能人の作品と倫理意識を結び付けるべきではない」との聲もあり、音楽配信サイトには「罪は憎んでも、曲は憎まずにいよう」「音楽に罪はない」などという書き込みも見られるという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「麻薬をやったからって音楽配信が停止されたら、聞くものがなくなる。ぞっとする」「一度の犯罪で過去に発表した作品の収益まで斷たれたら、これからどうやって生きていくの？」「昔の歌手にも大麻などで捕まった人は多いのに、最近のアイドルのことばかり大騒ぎするなんて」など、配信サービスの停止に対する反対意見も寄せられているが、「日本を見倣い厳しく対応すべき」という意見が多く見られる。

また、「厳しい措置を取れば、蕓能人も気を引き締めるようになるだろう。一度の失敗で、生涯の飯のタネを失うんだからね」「先進國日本と後進國韓國のレベルの差でしょ。ピエール瀧は麻薬1件だけど、V．Iやチョン?ジュニョンはいろんな犯罪に関與している。犯罪のスケールが違うというのに」「簡単に稼いだカネで簡単に悪いことをするんだから、稼ぎをストップさせるのはいい方法だと思う。普通の會社員が同じことをしたら、職を失うだろう」「日本に倣うべきだ。中國も日本も麻薬には厳しいのに、韓國はなぜ？」「蕓能人の犯罪がなくならないのは、簡単に許されて復帰できるから。厳罰が必要だと思う」「やっぱり（日本は）先進國だな。手本にすべきことはすべきだ」などのコメントが上がっている。（翻訳?編集/麻江）