2019年5月12日、環(huán)球時報は、米中貿(mào)易戦爭において中國が米國にしたたかな打撃を與えうる3つの切り札を持っているとする評論記事を掲載した。

記事は「米國との貿(mào)易戦爭において、中國には2つの小さな切り札と1つの大きな切り札がある」とし、この3つの切り札について説明している。

1つ目の小さな切り札は、米國へのレアアース輸出を完全に禁止すること。あらゆる半導(dǎo)體チップ製品に必要とされる有色金屬の原料となるレアアースは中國が世界の産出量の95％を占めていることに言及し、「中國が徹底的にレアアースを禁輸すれば、米國では多くのものが製造できなくなる。自國で採掘しようにも需要を満たすレベルに到達(dá)するには何年もの時間が必要になる。そのころには中國でハイエンドなチップ製品が作れるようになっているはずだ」と論じた。

2つ目は米國債の大量売卻を挙げている。2008年の世界金融危機(jī)時に中國政府は世界の流れに逆らって3カ月間米國債を売らずに持ち続け、これにより信用を安定させ、米國に活路を與えたと説明?，F(xiàn)在中國は2兆ドル（約220兆円）の米國債を持っており、これを売卻すれば米國経済は悲慘な目に遭うことになるとした。

そして、大きな切り札として「米國市場が中國に持つ市場」を挙げた。記事は昨年米國企業(yè)が中國市場で3800億ドル（約41兆6000億円）余り稼いだのに対し、中國企業(yè)は米國市場で200億ドル（約2兆2000億円）余りしか稼いでいおらず、その差が非常に大きいことを指摘。そこで市場の均等を訴えて中國市場における米國企業(yè)製品の販売を制限すれば、中國市場に依存してきた米國企業(yè)に大きな痛手を與えることができるとし、その例としてビュイックブランドを展開するGM（ゼネラルモーターズ）や、アップルを挙げている。（翻訳?編集/川尻）