2019年5月15日、中國のテクノロジー系メディアの快科技は、「日本のスマートフォンメーカー4社（京セラ、シャープ、ソニーモバイルコミュニケーションズ、富士通）の1年間の出荷臺數(shù)は、中國の華為技術(shù)（ファーウェイ）の2週間分にも満たないことになる」と報じた。

記事はまず、日本の電子情報技術(shù)産業(yè)協(xié)會（JEITA）が15日に発表した、2018年度累計（2018年4月～2019年3月）の攜帯電話國內(nèi)出荷臺數(shù)について伝えた。

それによると、2018年度累計の出荷臺數(shù)は前年比17．4％減の1452萬4000臺で、うちスマートフォンは同18．9％減の961萬5000臺だった。

記事は「1000萬臺に満たない（スマホの）出荷臺數(shù)を支えているのはソニーモバイルだ」とし、「同社の発表によると、2018年度のスマホの出荷臺數(shù)は前年比52％減の650萬臺だ。つまり、ソニーモバイルがだめになれば、日本のスマホ産業(yè)全體がだめになると言うことができる」とした。

そして、「それとは対照的に、ファーウェイの昨年の出荷臺數(shù)は2億600萬臺で、今年は2億5000萬臺を目標としている。1週間當たり約500萬臺を出荷する計算になり、日本のスマホ4社の1年間の出荷臺數(shù)はファーウェイの2週間分にも満たないことになる」と伝えた。（翻訳?編集/柳川）