日本各地に続々誕生する「新?中華街」―華字紙

Record China    2019年8月2日(金) 7時30分

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31日、日本の華字紙?中文導(dǎo)報はこのほど、「在日中國人の存在感が強まる中、日本各地には、従來の中華街以外に、新たな『中華街』の原形ともいえる街が次々と姿を現(xiàn)すようになっている」と報じている。寫真は池袋北口の中國食品店。

2019年7月31日、日本にある伝統(tǒng)的な「中華街」といえば、橫浜、長崎、神戸が知られているが、日本の華字紙?中文導(dǎo)報はこのほど、「在日中國人の存在感が強まる中、日本各地には、従來の中華街以外に、新たな『中華街』の原形ともいえる街が次々と姿を現(xiàn)すようになっている」と報じている。

記事はまず、日本に在留する外國人數(shù)は18年6月末時點で約263萬7000人で、その3分の1近い約74萬人が中國人(香港?臺灣を除く)であり、在日中國人數(shù)は高知県(約70萬人)や鳥取県(約68萬人)の人口に匹敵する規(guī)模であることを紹介した。

続いて、「在日中國人は、ウィーチャット(微信)などのSNSアプリを通じて相互に連絡(luò)を取り合い、膨大な中國人限定の交流ネットワークを構(gòu)築し、日本社會における影響力は日ごとに増大している」とし、「新華僑(改革開放以後に日本に移住した中國人)の人口が増加を続け、その存在感が強まる中、日本各地には、従來の中華街以外に、新たな『中華街』の原形ともいえる街が次々と姿を現(xiàn)すようになっている」と指摘した。

記事は、新?中華街の例として、東京の池袋、埼玉県川口市、東京の早稲田大學(xué)周辺、大阪市の新今宮駅周辺を挙げている。

池袋については、「日中國交正常化以降、特に1980年代から、上海や福建の出身者を中心に多くの新華僑が東京都豊島區(qū)に居住するようになり、特にJR池袋駅北口には、新華僑が経営する中華料理店や中國食品雑貨店、中國語書店、中國語新聞社、ネットカフェ、旅行會社などが誕生し、この界隈は『東京中華街』と呼ばれるようになった」と紹介した。

また、伝統(tǒng)ある橫浜、長崎、神戸の「三大中華街」と異なる點として、「池袋の中華街は完全に、新華僑が作り上げた街で、絶えず発展を続けている。ここでは、全く新しい中國を體験することができ、中國の庶民の飲食文化を味わうことができる」と指摘した。

川口市については、「人口60萬人のうち、約2萬人が華僑?華人だ。JR西川口駅周辺には、中國人向けの本場の中華料理店が立ち並んでいる」「西川口一帯は地価が安いことから中國人が多く転入し『ミニ中華街』とも呼ばれている。JR西川口駅の隣駅の蕨駅に近いUR川口芝園団地は、住民が半數(shù)以上を中國人が占めている」などと紹介した。

早稲田大學(xué)周辺については、「同大で學(xué)ぶ中國人留學(xué)生は膨大な數(shù)に上り、高田馬場と早稲田を中心とする地域には中華料理店が大量に出現(xiàn)している。中國人留學(xué)生向けの日本語學(xué)校や大學(xué)受験予備校なども次々と教室を開いており、これらは中華街が形成されるための要素となっている」などと伝えた。

新今宮駅周辺については、「かつては日本最大の日雇い労働者が集まる場所だったが、高齢化が深刻になるにつれ、多くの商店は経営を続けることができなくなった。そうした中、一部の中國人のけん引により、この一帯の商店街に店を開く中國人が増え始め、華僑が中心となり『大阪中華街』構(gòu)想が持ち上がっている」と紹介した。(翻訳?編集/柳川)

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