2019年8月1日、環(huán)球時(shí)報(bào)は「日本と韓國(guó)の貿(mào)易摩擦が傍観者に與える掲示」と題した、中國(guó)科學(xué)院大學(xué)の呂本富（ルー?ベンフー）教授の評(píng)論記事を掲載した。以下はその概要。

7月初めに日本が韓國(guó)に対して輸出規(guī)制措置を発動(dòng)してから現(xiàn)在まで、韓國(guó)は世界貿(mào)易機(jī)関（WTO）への提訴、米國(guó)への仲介呼び掛け、日本製品ボイコット、とあらゆる手を盡くして対抗してきたが、ほぼ効果は出ていない。

両國(guó)間の是々非々について、當(dāng)事者でないわれわれはあまり論じるべきではないが、「孫氏の兵法」を熟読していれば現(xiàn)狀を理解することは容易だ?！副ā工摔?、力の弱い軍隊(duì)がもし必死にあらがい守ることしか知らなければ、必ずや敗北すると書(shū)かれているのである。

半導(dǎo)體分野は韓國(guó)の支柱産業(yè)で、2018年の韓國(guó)の経済成長(zhǎng)率2．7％から半導(dǎo)體分野を取り除くと成長(zhǎng)率は1．4％にまで下がる。この20年、韓國(guó)は半導(dǎo)體産業(yè)で成功を収め、日本企業(yè)に代わってサムスン電子やSKハイニクスなどが臺(tái)頭したように見(jiàn)える。

しかし、韓國(guó)は単に半導(dǎo)體技術(shù)という、ハイテク分野の中の「沈み込み帯」に立っているにすぎない。しかし彼らはこの分野に自らの命運(yùn)を託し、一點(diǎn)集中で投資をしてきた。その結(jié)果、韓國(guó)経済は半導(dǎo)體とディスプレー産業(yè)だけ孤軍奮闘する非常にいびつな形となってしまった。

一方、米韓両國(guó)の追い上げに遭った日本企業(yè)はモデルの転換を迫られ、サプライチェーンの上流へとフィールドを移していった。もともと持っていた高い技術(shù)力も相まって、日本は上流に立ってサプライチェーン全體への影響力を高めることに成功したのである。

現(xiàn)在の日本による半導(dǎo)體分野の対韓戦略はいわば、「兵法」にある「五則攻之、倍則分之、敵則能戦之」（自國(guó)の兵力が敵の5倍なら攻め込み、2倍なら敵を分?jǐn)啶筏乒イ徂zみ、同等なら戦う。この後に、少なければ退卻の準(zhǔn)備をし、まったく足りなければ敵を回避すると続く）という言葉の中の「五則攻之」が具現(xiàn)化されたものなのだ。（翻訳?編集/川尻）